通所リハビリテーションで正しいのはどれか。
1: 他の利用者との交流が少ない。
2: 利用者は主に要介護認定を受けた高齢者である。
3: 家族の身体的・精神的負担の軽減が主目的である。
4: 利用者150名に対し1名の理学療法士の配置が必要である。
5: 日常生活の自立を助けるために必要なリハビリテーションを行う。
作業療法導入時の注意欠如・多動性障害の患者に対する配慮として正しいのはどれか。
1: ルールや禁止事項を数多く設ける。
2: 他者と共同で行う作業を提供する。
3: 失敗体験を基にした動機づけを図る。
4: 不適応反応時の落ち着ける場所を確保する。
5: 周囲からの刺激を受けやすい環境を設定する。
うつ状態の作業療法における留意点で正しいのはどれか。2つ選べ。
1: 生活に関連する活動を行う。
2: 気分転換の方法を検討する。
3: 社会適応のための耐性を高める。
4: 病前に得意だったことを優先する。
5: 他者との競争を作業に取り入れる。
地域包括ケアシステムに関する説明で適切なのはどれか。2つ選べ。
1: 2020年を目途に整備を進めている。
2: 地域差をなくし、画一的なシステムを構築することを目的としている。
3: 障害者福祉センターはこのシステムの中核的機関として設置されている。
4: 住まい・医療・介護・予防・生活支援の一体的な提供を目的としている。
5: NPO、ボランティア、民間企業等の多様な事業主体が参画するシステムである。
認知症患者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。
1: 集団内での交流を促す。
2: 参加メンバーを毎回入れ替える。
3: 休憩は患者のペースでとらせる。
4: 複数の作業療法士が交替で担当する。
5: 患者が慣れ親しんだ種目を設定する。
地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。
1: 設置主体は国である。
2: 福祉用具を販売する。
3: 24時間体制で業務を行っている。
4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。
5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。
70歳以上を対象にした介護予防事業に用いられる評価で、表に示す質問項目を用いるのはどれか。
1: 作業質問紙
2: 基本チェックリスト
3: 役割チェックリスト
4: NPI興味チェックリスト
5: 障害老人の日常生活自立度
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に規定されるサービス利用方法について正しいのはどれか。
1: 障害支援区分は6区分ある。
2: 地域包括支援センターに申請する。
3: 介護給付の申請に医師の意見書は必要ない。
4: 家族はサービス利用計画書を作成できない。
5: 障害区分の認定有無に関係なく訓練等給付に申請できる。
障害者総合支援法について、各市町村で行う地域生活支援事業に含まれるのはどれか。
1: 介護給付
2: 訓練等給付
3: 自立支援医療
4: 補装具の給付
5: 日常生活用具の給付・貸与
うつ病患者の作業療法での留意点で適切なのはどれか。
1: 経験のある課題を選ぶ。
2: 選択する課題を増やす。
3: 自己決定場面を減らす。
4: 規則的な参加を促す。
5: 意欲を引き出す。
介護保険制度で正しいのはどれか。
1: 第1号被保険者は40~64歳までが該当する。
2: 要介護認定の申請は都道府県に対して行う。
3: 要介護認定の判定の際、主治医意見書は必要ない。
4: 介護支援専門員は介護サービス計画を作成する。
5: 要支援1では地域密着型介護予防サービスの給付はない。
回避性パーソナリティ障害患者の作業療法導入期の対応について適切なのはどれか。
1: 共同作業を促す。
2: 衝動発散を促す。
3: 種目選択は患者に任せる。
4: 作業の誤りを修正させる。
5: 枠組みの明確な作業を提供する。
認知症高齢者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。
1: 複数の課題を提供する。
2: 絵や文字を併用し説明する。
3: 作業療法士が交代で指導する。
4: できない作業を中心に練習する。
5: 小集団で参加メンバーを固定する。
一次予防はどれか。
1: 再発予防
2: 健康増進
3: 早期発見
4: 重症化予防
5: リハビリテーション
介護保険制度について正しいのはどれか。
1: 財源は全て公費で負担される。
2: 都道府県の担当部署に申請する。
3: 利用者は自由に事業者を選定できる。
4: 第二号被保険者の対象年齢は65歳以上である。
5: 介護度は介護認定審査会の1次判定で決定される。
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉について正しいのはどれか。
1: 障害程度区分が示されている。
2: 難病は障害者の範囲に含まれている。
3: 在宅介護の対象に精神障害は含まない。
4: 実施主体は都道府県に一元化されている。
5: 電動車椅子は日常生活用具支給の対象となる。
地域保健法に基づく保健所の業務でないのはどれか。
1: 障害児の保健相談
2: 医療保険の審査事務
3: 感染症発症届出の受理
4: 人口動態統計に関する事務
5: 食品に関する営業者の監視
障害者総合支援法に基づくサービスのうち、介護給付にあたるのはどれか。
1: 補装具
2: 相談支援
3: 自立生活援助
4: グループホーム
5: ホームヘルプサービス
統合失調症の回復期前期での目標について適切なのはどれか。
1: 現実生活への移行
2: 施設内生活の自立
3: 生活の質の向上
4: 生活技能の改善
5: 社会への参加
高齢障害者の作業療法で適切でないのはどれか。
1: 身体機能だけでなく、認知機能や生活習慣を把握する。
2: 病前の趣味に関連した作業を選択する。
3: 傾眠がみられたら、睡眠状況や脱水の有無を確認する。
4: 白内障では、できるだけ日光の当たる場所で作業を行う。
5: 日常生活の中で役割を持てるような作業を指導する。