第57回午後第50問の類似問題

第55回午後:第50問

訪問リハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 日常生活の自立支援を目的とする。

2: 通所介護(デイサービス)との併用はできない。

3: 事業所には理学療法士を配置しなければならない。

4: 通所リハビリテーションよりも優先的に利用される。

5: 事業所にはリハビリテーションを実施するスペースが必要である。

第50回午後:第38問

通所リハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 個別訓練は提供できない。

2: 医療保険での利用はできない。

3: 3か月以内の短期的利用に限られる。

4: 通所リハビリテーション専用の設備基準はない。

5: 利用者20名に対する作業療法士の配置基準は1名である。

第56回午前:第49問

訪問理学療法で正しいのはどれか。  

1: 環境的側面のみヘアプローチを行う。

2: 歩行や移動に関する支援要望が多い。

3: 対象者の多くは交通事故による外傷である。

4: ゴール設定の際には家族の要望を最優先する。

5: バイタルチェックは看護師が実施しなければならない。

第46回午後:第49問

地域包括支援センターについて正しいのはどれか。  

1: 都道府県が設置する。

2: 要介護者を対象とする。

3: 理学療法士の配置は必須である。

4: 介護予防事業のマネジメントを行う。

5: 通所リハビリテーションの役割を担う。

第57回午後:第49問

地域リハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 地域で生活する高齢者のみを対象とする。

2: 訪問リハビリテーションと同じ意味である。

3: 基本理念にソーシャル・インテグレーションがある。

4: 対象者への教育・啓発活動も具体的な取り組みに含まれる。

5: CBR〈Community-Based Rehabilitation〉マトリクスは日本で作成された。

第56回午後:第48問

地域包括ケアシステムにおける支援の互助の説明として正しいのはどれか。  

1: 高齢者が生活保護を受ける。

2: 高齢者が毎日ウォーキングする。

3: 住民ボランティアが要介護者宅の庭を掃除する。

4: 要介護者が通所リハビリテーションを利用する。

5: 要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行く。

第55回午前:第38問

地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。  

1: 設置主体は国である。

2: 福祉用具を販売する。

3: 24時間体制で業務を行っている。

4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。

5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。

  • 答え:4
  • 解説:地域包括支援センターは、市町村が設置主体であり、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員の3職種がチームを組んで業務を行っています。主な業務には介護予防ケアマネジメント業務、総合相談支援業務、権利擁護業務、包括的・継続的ケアマネジメント支援業務があります。
  • 選択肢1は間違いです。地域包括支援センターの設置主体は国ではなく、市町村です。
  • 選択肢2は間違いです。地域包括支援センターは福祉用具を販売するのではなく、原則として都道府県の指定を受けた販売事業者が販売します。
  • 選択肢3は間違いです。地域包括支援センターの開設時間はセンターによって異なりますが、24時間体制ではありません。
  • 選択肢4は正しいです。地域包括支援センターの業務内容には高齢者の権利擁護が含まれており、成年後見制度の活用促進や高齢者虐待への対応などが行われます。
  • 選択肢5は間違いです。地域包括支援センターの人員基準の3職種には、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員が含まれており、作業療法士は含まれません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
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第53回午前:第23問

回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者の在宅復帰支援において適切なのはどれか。  

1: 入院早期から家屋評価を行う。

2: 介護保険を利用し、福祉用具をレンタルして外泊訓練を行う。

3: 在宅ケアスタッフへの情報提供は、簡潔にするためになるべく略語を用いる。

4: 訪問リハビリテーションスタッフに、病院で行っているリハビリテーション内容を継続するよう申し送る。

5: 生活行為向上マネジメント〈MTDLP:management tool for daily life performance〉を用いて入院生活環境のアセスメントを行う。

  • 答え:1
  • 解説:回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者の在宅復帰支援において適切なのは、入院早期から家屋評価を行うことです。これにより、患者の自宅環境に適した支援が行われることが期待できます。
  • 入院早期から家屋評価を行うことは適切です。これにより、患者の自宅環境に適した支援が行われることが期待できます。
  • 介護保険を利用し、福祉用具をレンタルして外泊訓練を行うことは、在宅復帰支援の一環として有効ですが、他の選択肢と比較して最も適切とは言えません。
  • 在宅ケアスタッフへの情報提供は、簡潔にするためになるべく略語を用いることは適切ではありません。略語を用いることで、情報が伝わりにくくなる可能性があります。
  • 訪問リハビリテーションスタッフに、病院で行っているリハビリテーション内容を継続するよう申し送ることは、必ずしも適切ではありません。回復期リハビリテーションと訪問リハビリテーションでは目的が異なるため、リハビリテーションの内容が変更されることもあります。
  • 生活行為向上マネジメント〈MTDLP:management tool for daily life performance〉を用いて入院生活環境のアセスメントを行うことは、在宅復帰支援において適切ではありません。在宅復帰支援において使用する場合は、在宅生活環境のアセスメントを行うべきです。
  • 科目:脳血管疾患
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第44回午前:第80問

認知症高齢者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。  

1: 複数の課題を提供する。

2: 絵や文字を併用し説明する。

3: 作業療法士が交代で指導する。

4: できない作業を中心に練習する。

5: 小集団で参加メンバーを固定する。

第54回午後:第99問

うつ病のリワークプログラムで正しいのはどれか。  

1: 集団療法として位置づけられる。

2: 精神科医療機関では実施されない。

3: 診断や就労状況などで対象者は限定されない。

4: 実施にあたり主治医との情報共有は制限される。

5: 急性期からプログラムに参加することが推奨される。

  • 答え:1
  • 解説:リワークプログラムは、休職を余儀なくされた労働者が職場復帰を目指すためのリハビリテーションで、集団認知行動療法などを用いた集団療法として位置づけられる。
  • 正しい。リワークプログラムは、集団認知行動療法などを用いて、職場復帰を目指すためのリハビリテーションであり、集団療法として位置づけられる。
  • 間違い。精神科医療機関で行われるリワークプログラムは、医療リワークに含まれ、復職支援に特化したプログラムが実施される。
  • 間違い。うつ病であっても、リワークプログラムの導入が困難な就労状況の場合には、適応とならない。
  • 間違い。リワークプログラムの実施にあたっては、主治医と綿密な情報共有を行うことが重要である。
  • 間違い。リワークプログラムは、生活リズムの回復がなされた後から行うのが一般的であり、急性期からの参加は推奨されない。
  • 科目:精神障害と臨床医学
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第54回午後:第49問

精神科リハビリテーション活動の説明で正しいのはどれか。  

1: ACTは重症精神障害者の地域生活を支援する。

2: SSTは精神科病院内での生活技能の向上を目指す。

3: 認知リハビリテーションは集団形式で実施することは避ける。

4: ケアマネジメントは支援機関中心に必要なサービスを検討し利用者に提供する。

5: 心理教育は、援助する者とされる者とを明確に区分した構造的な治療関係の中で実施する。

  • 答え:1
  • 解説:精神科リハビリテーション活動は、精神障害者の自立支援や社会復帰を目的とした様々なアプローチが含まれています。選択肢1のACT(Assertive Community Treatment)は、重症精神障害者の地域生活を支援するためのアプローチであり、正しい説明です。
  • ACT(Assertive Community Treatment)は、重症精神障害者の地域生活を支援するためのアプローチであり、専門家チームが総合的なケアを提供することで、地域での生活を継続することを目指します。これは正しい説明です。
  • SST(Social Skills Training)は、社会生活を送る慢性精神障害者の自立支援を目的に開発されたもので、精神科病院内だけでなく、地域生活を送る障害者の生活技能の向上を目指すものです。したがって、この選択肢は誤りです。
  • 認知リハビリテーションは、個別や集団形式で実施されることがあります。集団形式では、他の参加者との相互作用を通じて、認知機能の向上や社会的スキルの習得が促されることがあります。この選択肢は誤りです。
  • ケアマネジメントは、利用者本人とケアマネジャー、支援者との共同作業で進められ、利用者本人の意思でサービスを選択していくことが重要です。支援機関中心ではなく、利用者本人のニーズに応じたサービス提供が求められるため、この選択肢は誤りです。
  • 心理教育は、患者や家族に対して病気の性質や治療法、対処方法などの正確な知識や情報を提供することを目的としています。支え合う相互作用の関係が重要視され、援助する者とされる者とを明確に区分した構造的な治療関係ではなく、協力的な関係が求められます。この選択肢は誤りです。
  • 科目:その他の精神障害
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第50回午前:第50問

介護保険制度で正しいのはどれか。  

1: 第1号被保険者は40~64歳までが該当する。

2: 要介護認定の申請は都道府県に対して行う。

3: 要介護認定の判定の際、主治医意見書は必要ない。

4: 介護支援専門員は介護サービス計画を作成する。

5: 要支援1では地域密着型介護予防サービスの給付はない。

第53回午前:第95問

介護保険について正しいのはどれか。  

1: 要介護認定の申請は都道府県に対して行う。

2: 65歳未満では給付を受けられない。

3: 要介護認定には主治医意見書が必要である。

4: 要介護状態区分等は要支援と要介護を合わせて6段階ある。

5: ケアプランを作成できるのはケアマネジャーのみである。

  • 答え:3
  • 解説:介護保険に関する正しい情報は、要介護認定には主治医意見書が必要であるという選択肢3です。他の選択肢は誤りが含まれています。
  • 要介護認定の申請は都道府県ではなく、市町村に対して行います。
  • 65歳未満でも特定疾病の場合には介護保険の給付が受けられます。特定疾病には関節リウマチや脳血管疾患など16の疾病が指定されています。
  • 要介護認定には主治医意見書が必要であり、正しい選択肢です。また、要介護者の心身の状況を調査する訪問調査が行われます。
  • 要介護状態区分等は、要支援1・2と要介護1~5を合わせて7段階あるため、6段階ではありません。
  • ケアプランはケアマネジャーのみでなく、対象者本人も作成することが可能です。
  • 科目:保健医療福祉
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第45回午前:第38問

介護保険制度で正しいのはどれか。  

1: 第1号被保険者は75歳以上である。

2: 保健所の窓口で介護認定審査を受ける。

3: サービスの利用にはケアプランを作成する。

4: 第2号被保険者は施設サービスを利用できない。

5: 要介護に認定されると身体障害者手帳が交付される。

第52回午後:第47問

介護保険制度について誤っているのはどれか。  

1: 在宅介護を推進している。

2: 健康の保持や増進に努力する。

3: 20歳以上の全国民が加入する。

4: 高齢者の自己決定権を尊重する。

5: ノーマライゼーションを実現する。

第56回午前:第94問

介護保険制度について正しいのはどれか。  

1: 財源は全て公費で負担される。

2: 都道府県の担当部署に申請する。

3: 利用者は自由に事業者を選定できる。

4: 第二号被保険者の対象年齢は65歳以上である。

5: 介護度は介護認定審査会の1次判定で決定される。

  • 答え:3
  • 解説:介護保険制度は、利用者が自由に事業者を選定できる制度であり、財源は公費と保険料で負担され、申請は市区町村の担当部署に行われる。また、第一号被保険者の対象年齢は65歳以上であり、第二号被保険者の対象年齢は40歳から64歳までである。介護度は介護認定審査会の2次判定で決定される。
  • 選択肢1は間違いです。介護保険制度の財源は、公費と保険料の両方で負担されます。
  • 選択肢2は間違いです。介護保険制度の申請は、市区町村の担当部署に行われます。
  • 選択肢3は正しいです。介護保険制度では、利用者が自由にサービス提供事業者を選定できます。
  • 選択肢4は間違いです。第一号被保険者の対象年齢は65歳以上であり、第二号被保険者の対象年齢は40歳から64歳までです。
  • 選択肢5は間違いです。介護度は介護認定審査会の2次判定で決定されます。1次判定は、基本調査の調査結果及び主治医意見書に基づくコンピュータ判定で行われます。
  • 科目:保健医療福祉
  • 重要度:プレミアム特典
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第51回午前:第38問

回復期リハビリテーション病棟について正しいのはどれか。  

1: 環境調整は行わない。

2: 病棟での訓練は行わない。

3: 昭和60年に制度化された。

4: 家庭復帰の推進を目標とする。

5: 作業療法士の人員配置基準はない。

第47回午前:第43問

薬物依存の患者に対する作業療法の目的でないのはどれか。  

1: 退行の促進

2: 身体機能の改善

3: 衝動のコントロール

4: 日常生活能力の改善

5: 心理的耐久力の向上

第43回午前:第80問

作業療法士が認知症患者の家族へ対応する上で適切でないのはどれか。  

1: 家族に今までの介護経験を尋ねる。

2: 作業療法場面を見学させる。

3: 家族の健康状態を尋ねる。

4: 特定の人が介護を担うように指示する。

5: 家庭を訪問する。

第47回午後:第46問

精神科デイケアについて正しいのはどれか。  

1: 学童も対象になる。

2: 保険診療の対象ではない。

3: 在宅高齢者は対象ではない。

4: グループホーム利用者は対象ではない。

5: 対象疾患で最も多いのは認知症である。