第7回国試午前14問の類似問題

労働衛生対策の3本柱はどれか。

a: 健康管理

b: 作業管理

c: 労務管理

d: 人事管理

e: 作業環境管理

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

医療法で定める「医療機器安全管理責任者」に任命できる職種はどれか。

a: 薬剤師

b: 助産師

c: 視能訓練士

d: 理学療法士

e: 歯科衛生士

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

労働衛生対策の三本柱のうち、健康管理について正しいのはどれか。

a: 作業自体を適正なものにする。

b: 作業環境中の健康阻害因子を排除する。

c: 労働者の健康診断を行う。

d: 業務に起因する疾病を予防する。

e: 労働者の健康の保持増進を図る。

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

医療機関における医療機器安全管理責任者の配置を義務づけている法律はどれか。 

1: 医薬品医療機器等法 

2: 労働安全衛生法 

3: 臨床工学技士法 

4: 製造物責任法 

5: 医療法 

医療法で規定する医療機器の安全使用のための責任者(医療機器安全管理責任者)を兼務できないのはどれか。

1: 医 師

2: 臨床工学技士

3: 看護師

4: 診療放射線技師

5: 理学療法士

医療ガス安全・管理委員会について正しいのはどれか。

a: 監督責任者と実施責任者を選任する。

b: 委員会は医療ガス事故発生時にのみ開催する。

c: 医療ガス設備の保守点検記録を作成して5年保管する。

d: 医療ガス設備の部分改造後には使用に先立って厳正な試験・検査を行う。

e: 医療設備において医療ガスに関する知識を普及し、啓発に努める。

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

医療機関における医療機器安全管理責任者の配置を義務づけている法律はどれか。

1: 医師法

2: 医療法

3: 製造物責任法

4: 臨床工学技士法

5: 医薬品医療機器等法

医療事故防止のために義務付けられていないのはどれか。

1: 院内感染防止対策

2: 医療機器の安全確保

3: 救急医療体制の整備

4: 医薬品の安全管理体制

5: 医療安全管理体制の整備

一般（地域）衛生行政はどれか。

a: 医務衛生行政

b: 公衆衛生行政

c: 学校保健行政

d: 労働衛生行政

e: 薬務衛生行政

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

資格と法律との組合せで正しいのはどれか。

1: 医師 ―――――- 医療法

2: 薬剤師 ――――- 薬事法

3: 保健婦 ――――- 地域保健法

4: 管理栄養士 ――- 栄養士法

5: 理学療法士 ――- 臨床検査技師、衛生検査技師等に関する法律

医療法で臨床工学技士のほかに「医療機器安全管理責任者」として配置できる職種はどれか。

a: 救急救命士

b: 薬剤師

c: 診療放射線技師

d: 看護師

e: 理学療法士

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

医療法に規定されているのはどれか。

a: 病院の管理

b: 医師の免許

c: 感染症の類型

d: 診療所の開設

e: 特定機能病院の要件

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

医療法に規定されているのはどれか。

a: 病院の管理

b: 保健所の開設

c: 感染症の類型

d: 診療所の開設

e: 特定機能病院の要件

1. a b c　2. a b e　3. a d e　4. b c d　5. c d e

正しい組み合わせはどれか。

a: 薬機法 ----------- 薬品の製造・販売業の届出

b: 感染症予防法 ----- 猩紅熱患者の就業制限

c: 医療法 ----------- 医師免許証の交付

d: 老人保健法 ------ 結核の検診

e: 学校保健安全法 ------ 出席停止

1. a b　2. a e　3. b c　4. c d　5. d e