第55回午後第50問の類似問題

第57回午後:第50問

通所リハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 他の利用者との交流が少ない。

2: 利用者は主に要介護認定を受けた高齢者である。

3: 家族の身体的・精神的負担の軽減が主目的である。

4: 利用者150名に対し1名の理学療法士の配置が必要である。

5: 日常生活の自立を助けるために必要なリハビリテーションを行う。

第50回午後:第38問

通所リハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 個別訓練は提供できない。

2: 医療保険での利用はできない。

3: 3か月以内の短期的利用に限られる。

4: 通所リハビリテーション専用の設備基準はない。

5: 利用者20名に対する作業療法士の配置基準は1名である。

第56回午前:第49問

訪問理学療法で正しいのはどれか。  

1: 環境的側面のみヘアプローチを行う。

2: 歩行や移動に関する支援要望が多い。

3: 対象者の多くは交通事故による外傷である。

4: ゴール設定の際には家族の要望を最優先する。

5: バイタルチェックは看護師が実施しなければならない。

第46回午後:第49問

地域包括支援センターについて正しいのはどれか。  

1: 都道府県が設置する。

2: 要介護者を対象とする。

3: 理学療法士の配置は必須である。

4: 介護予防事業のマネジメントを行う。

5: 通所リハビリテーションの役割を担う。

第53回午後:第48問

作業療法士が訪問支援を行う際に最も適切なのはどれか。  

1: 部屋の様子をよく観察する。

2: 患者本人に病識の獲得を促す。

3: 同じ職種のスタッフと訪問する。

4: 作業療法士であることを強調する。

5: 家族が本人の前で話す愚痴に耳を傾ける。

  • 答え:1
  • 解説:作業療法士による訪問支援では、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことが最も適切である。
  • 部屋の様子をよく観察することで、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことができるため、最も適切な訪問支援である。
  • 患者が病識を獲得できる場合と、認知症や重度の発達障害患者のように病識を獲得できない場合があるため、病識の獲得を促すことが最適な支援とはいえない。
  • 訪問支援は多職種で関わることが多いため、同一職種よりも他の職種と訪問することで、多角的視点で支援課題を判断しやすい。ただし、この選択肢は最も適切とは言えない。
  • 患者にとってはサービス提供者の資格が何であるかよりも、サービスそのものの内容が重要である。作業療法士であることを患者に説明することが必要な場合もあるが、強調する必要はない。
  • 家族と本人の関係性によっては、家族が本人の前で愚痴を話す可能性もある。作業療法士はそれを傾聴するのではなく、場合によっては立ち入らず、また場合によってはあえてお互いの場所を自然に離すなどの必要がある。
  • 科目:作業療法評価学
  • 重要度:プレミアム特典
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第53回午前:第23問

回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者の在宅復帰支援において適切なのはどれか。  

1: 入院早期から家屋評価を行う。

2: 介護保険を利用し、福祉用具をレンタルして外泊訓練を行う。

3: 在宅ケアスタッフへの情報提供は、簡潔にするためになるべく略語を用いる。

4: 訪問リハビリテーションスタッフに、病院で行っているリハビリテーション内容を継続するよう申し送る。

5: 生活行為向上マネジメント〈MTDLP:management tool for daily life performance〉を用いて入院生活環境のアセスメントを行う。

  • 答え:1
  • 解説:回復期リハビリテーション病棟入院中の脳血管障害患者の在宅復帰支援において適切なのは、入院早期から家屋評価を行うことです。これにより、患者の自宅環境に適した支援が行われることが期待できます。
  • 入院早期から家屋評価を行うことは適切です。これにより、患者の自宅環境に適した支援が行われることが期待できます。
  • 介護保険を利用し、福祉用具をレンタルして外泊訓練を行うことは、在宅復帰支援の一環として有効ですが、他の選択肢と比較して最も適切とは言えません。
  • 在宅ケアスタッフへの情報提供は、簡潔にするためになるべく略語を用いることは適切ではありません。略語を用いることで、情報が伝わりにくくなる可能性があります。
  • 訪問リハビリテーションスタッフに、病院で行っているリハビリテーション内容を継続するよう申し送ることは、必ずしも適切ではありません。回復期リハビリテーションと訪問リハビリテーションでは目的が異なるため、リハビリテーションの内容が変更されることもあります。
  • 生活行為向上マネジメント〈MTDLP:management tool for daily life performance〉を用いて入院生活環境のアセスメントを行うことは、在宅復帰支援において適切ではありません。在宅復帰支援において使用する場合は、在宅生活環境のアセスメントを行うべきです。
  • 科目:脳血管疾患
  • 重要度:プレミアム特典
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第57回午後:第49問

地域リハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 地域で生活する高齢者のみを対象とする。

2: 訪問リハビリテーションと同じ意味である。

3: 基本理念にソーシャル・インテグレーションがある。

4: 対象者への教育・啓発活動も具体的な取り組みに含まれる。

5: CBR〈Community-Based Rehabilitation〉マトリクスは日本で作成された。

第51回午前:第38問

回復期リハビリテーション病棟について正しいのはどれか。  

1: 環境調整は行わない。

2: 病棟での訓練は行わない。

3: 昭和60年に制度化された。

4: 家庭復帰の推進を目標とする。

5: 作業療法士の人員配置基準はない。

第56回午後:第48問

地域包括ケアシステムにおける支援の互助の説明として正しいのはどれか。  

1: 高齢者が生活保護を受ける。

2: 高齢者が毎日ウォーキングする。

3: 住民ボランティアが要介護者宅の庭を掃除する。

4: 要介護者が通所リハビリテーションを利用する。

5: 要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行く。

第57回午後:第21問

障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に規定されるサービス利用方法について正しいのはどれか。  

1: 障害支援区分は6区分ある。

2: 地域包括支援センターに申請する。

3: 介護給付の申請に医師の意見書は必要ない。

4: 家族はサービス利用計画書を作成できない。

5: 障害区分の認定有無に関係なく訓練等給付に申請できる。

第53回午前:第49問

介護予防における二次予防事業について正しいのはどれか。  

1: 介護予防に関するボランティアを養成する。

2: 基本チェックリストによって対象者を決定する。

3: 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する。

4: 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う。

5: 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う。

第55回午後:第49問

障害者総合支援法に基づくサービスのうち、介護給付にあたるのはどれか。  

1: 補装具

2: 相談支援

3: 自立生活援助

4: グループホーム

5: ホームヘルプサービス

第37回午前:第45問

作業療法士の業務として適切でないのはどれか。  

1: 入浴介助方法の指導

2: 公共交通機関の利用練習

3: 階段への手すりの設置

4: 調理の手順や方法の指導

5: 趣味活動の指導

第50回午後:第41問

がん患者の緩和ケア病棟におけるリハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 病名告知を前提として理学療法を行う。

2: 肺癌の患者では呼吸介助は禁忌となる。

3: 疼痛に対して温熱療法を行うことはない。

4: リンパ浮腫に対して理学療法は行わない。

5: 患者の意思に合わせて理学療法の内容を変更する。

第55回午前:第38問

地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。  

1: 設置主体は国である。

2: 福祉用具を販売する。

3: 24時間体制で業務を行っている。

4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。

5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。

  • 答え:4
  • 解説:地域包括支援センターは、市町村が設置主体であり、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員の3職種がチームを組んで業務を行っています。主な業務には介護予防ケアマネジメント業務、総合相談支援業務、権利擁護業務、包括的・継続的ケアマネジメント支援業務があります。
  • 選択肢1は間違いです。地域包括支援センターの設置主体は国ではなく、市町村です。
  • 選択肢2は間違いです。地域包括支援センターは福祉用具を販売するのではなく、原則として都道府県の指定を受けた販売事業者が販売します。
  • 選択肢3は間違いです。地域包括支援センターの開設時間はセンターによって異なりますが、24時間体制ではありません。
  • 選択肢4は正しいです。地域包括支援センターの業務内容には高齢者の権利擁護が含まれており、成年後見制度の活用促進や高齢者虐待への対応などが行われます。
  • 選択肢5は間違いです。地域包括支援センターの人員基準の3職種には、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員が含まれており、作業療法士は含まれません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
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第54回午後:第49問

精神科リハビリテーション活動の説明で正しいのはどれか。  

1: ACTは重症精神障害者の地域生活を支援する。

2: SSTは精神科病院内での生活技能の向上を目指す。

3: 認知リハビリテーションは集団形式で実施することは避ける。

4: ケアマネジメントは支援機関中心に必要なサービスを検討し利用者に提供する。

5: 心理教育は、援助する者とされる者とを明確に区分した構造的な治療関係の中で実施する。

  • 答え:1
  • 解説:精神科リハビリテーション活動は、精神障害者の自立支援や社会復帰を目的とした様々なアプローチが含まれています。選択肢1のACT(Assertive Community Treatment)は、重症精神障害者の地域生活を支援するためのアプローチであり、正しい説明です。
  • ACT(Assertive Community Treatment)は、重症精神障害者の地域生活を支援するためのアプローチであり、専門家チームが総合的なケアを提供することで、地域での生活を継続することを目指します。これは正しい説明です。
  • SST(Social Skills Training)は、社会生活を送る慢性精神障害者の自立支援を目的に開発されたもので、精神科病院内だけでなく、地域生活を送る障害者の生活技能の向上を目指すものです。したがって、この選択肢は誤りです。
  • 認知リハビリテーションは、個別や集団形式で実施されることがあります。集団形式では、他の参加者との相互作用を通じて、認知機能の向上や社会的スキルの習得が促されることがあります。この選択肢は誤りです。
  • ケアマネジメントは、利用者本人とケアマネジャー、支援者との共同作業で進められ、利用者本人の意思でサービスを選択していくことが重要です。支援機関中心ではなく、利用者本人のニーズに応じたサービス提供が求められるため、この選択肢は誤りです。
  • 心理教育は、患者や家族に対して病気の性質や治療法、対処方法などの正確な知識や情報を提供することを目的としています。支え合う相互作用の関係が重要視され、援助する者とされる者とを明確に区分した構造的な治療関係ではなく、協力的な関係が求められます。この選択肢は誤りです。
  • 科目:その他の精神障害
  • 重要度:プレミアム特典
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第49回午後:第44問

うつ病患者への復職支援について正しいのはどれか。  

1: 薬物療法が終了してから復職させる。

2: 配置転換を希望しないように指示する。

3: 発症前の勤務時間で復職するよう促す。

4: 体力づくり活動に休まず参加するよう促す。

5: ストレスへの対処法について心理教育を行う。

第50回午前:第50問

就労移行支援事業について正しいのはどれか。  

1: 利用期間に制限がある。

2: 利用者の年齢に制限はない。

3: 公共職業安定所が実施主体となる。

4: 障害者雇用促進法による事業である。

5: 就労継続支援A型事業所への就労を目標とする。

第52回午後:第50問

精神障害者の就労支援方法と実施機関の組合せで正しいのはどれか。  

1: リワーク ――――――― ハローワーク

2: ジョブコーチ ――――― 地域障害者職業センター

3: 職場適応訓練 ――――― 保健所

4: トライアル雇用 ―――― 地域包括支援センター

5: ジョブガイダンス ――― 障害者就業・生活支援センター

第43回午前:第80問

作業療法士が認知症患者の家族へ対応する上で適切でないのはどれか。  

1: 家族に今までの介護経験を尋ねる。

2: 作業療法場面を見学させる。

3: 家族の健康状態を尋ねる。

4: 特定の人が介護を担うように指示する。

5: 家庭を訪問する。