第55回午前第50問の類似問題

第49回午前:第38問

介護保険で貸与の対象となる福祉用具はどれか。2つ選べ。  

1: 歩行器

2: 移乗用吊り具

3: シャワー椅子

4: ベッド用手すり

5: ポータブルトイレ

第48回午後:第27問

要介護3で介護保険における貸与の対象とならないのはどれか。  

1: T字杖

2: ロフストランド杖

3: 4脚杖

4: 歩行器

5: 車椅子

第51回午後:第37問

介護保険で購入ではなく貸与の適応となるのはどれか。  

1: 移動式リフトの吊り具

2: 簡易浴槽

3: 腰掛便座

4: 体位変換器

5: 入浴補助用具

第54回午後:第37問

介護保険を利用した福祉用具貸与の対象で正しいのはどれか。  

1: 自動排泄処理装置の交換可能部分

2: 据置型トイレ用手すり

3: 入浴補助用具

4: 簡易浴槽

5: 腰掛便座

  • 答え:2
  • 解説:介護保険を利用した福祉用具貸与の対象は、利用者の生活の質を向上させるために必要な福祉用具であり、特定福祉用具販売とは異なります。この問題では、据置型トイレ用手すりが正しい選択肢です。
  • 自動排泄処理装置の交換可能部分は、特定福祉用具販売の対象であり、介護保険を利用した福祉用具貸与の対象ではありません。
  • 据置型トイレ用手すりは、介護保険を利用した福祉用具貸与の対象であり、利用者のトイレ利用を安全かつ快適にするために必要な福祉用具です。
  • 入浴補助用具は、特定福祉用具販売の対象であり、介護保険を利用した福祉用具貸与の対象ではありません。
  • 簡易浴槽は、特定福祉用具販売の対象であり、介護保険を利用した福祉用具貸与の対象ではありません。
  • 腰掛便座は、特定福祉用具販売の対象であり、介護保険を利用した福祉用具貸与の対象ではありません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第54回午後:第50問

介護保険制度における福祉用具貸与で、要支援1の者が給付対象となる福祉用具はどれか。  

1: T字杖

2: 手すり

3: 車椅子

4: 特殊寝台

5: 移動用リフト

第56回午前:第48問

法律とその規定内容の組合せで誤っているのはどれか。  

1: 医療法 ── インフォームドコンセント

2: 介護保険法 ── 義肢の支給

3: 健康増進法 ── がん検診

4: 高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律〈バリアフリー新法〉 ── 車椅子使用者用の駐車場確保

5: 障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉 ── 自立生活援助

第56回午前:第50問

介護保険制度の対象となるのはどれか。  

1: 居室の増築

2: 廊下幅の拡張

3: 照明器具の変更

4: 床面材料の変更

5: 寝室スペースの増築

第55回午後:第49問

障害者総合支援法に基づくサービスのうち、介護給付にあたるのはどれか。  

1: 補装具

2: 相談支援

3: 自立生活援助

4: グループホーム

5: ホームヘルプサービス

第56回午前:第37問

障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉における補装具費支給制度で18歳未満のみが対象となるのはどれか。  

1: 座位保持椅子

2: 側弯矯正装具

3: 電動車椅子(リクライニング・ティルト式普通型)

4: 歩行器(六輪型)

5: ロフストランドクラッチ

  • 答え:1
  • 解説:障害者総合支援法における補装具費支給制度では、18歳未満の障害児に対して特定の補助具が支給されます。この問題では、18歳未満の障害児に対象となる補助具を選ぶ必要があります。
  • 座位保持椅子は、18歳未満の障害児のみを対象としています。これは、身体障害児が安定した座位を保つことができるように支援するための補助具です。
  • 側弯矯正装具は、障害者総合支援法における補助具の種目に含まれていません。したがって、この選択肢は正しくありません。
  • 電動車椅子(リクライニング・ティルト式普通型)は、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。
  • 歩行器(六輪型)は、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。
  • ロフストランドクラッチは、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第52回午前:第38問

障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉における日常生活用具支給制度の対象となるのはどれか。  

1: T字杖

2: 前腕義手

3: 電動車椅子

4: モールド型座位保持装置

5: 重度障害者用意思伝達装置

第48回午前:第84問

高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律(バリアフリー新法)の内容に含まれていないのはどれか。  

1: 介助犬の待機場所の確保

2: 車椅子使用者用の客室の設置

3: 車椅子使用者用の駐車場の確保

4: 車椅子と人がすれ違える廊下幅の確保

5: 目の不自由な人でも利用しやすいエレベーターの設置

第56回午前:第94問

介護保険制度について正しいのはどれか。  

1: 財源は全て公費で負担される。

2: 都道府県の担当部署に申請する。

3: 利用者は自由に事業者を選定できる。

4: 第二号被保険者の対象年齢は65歳以上である。

5: 介護度は介護認定審査会の1次判定で決定される。

  • 答え:3
  • 解説:介護保険制度は、利用者が自由に事業者を選定できる制度であり、財源は公費と保険料で負担され、申請は市区町村の担当部署に行われる。また、第一号被保険者の対象年齢は65歳以上であり、第二号被保険者の対象年齢は40歳から64歳までである。介護度は介護認定審査会の2次判定で決定される。
  • 選択肢1は間違いです。介護保険制度の財源は、公費と保険料の両方で負担されます。
  • 選択肢2は間違いです。介護保険制度の申請は、市区町村の担当部署に行われます。
  • 選択肢3は正しいです。介護保険制度では、利用者が自由にサービス提供事業者を選定できます。
  • 選択肢4は間違いです。第一号被保険者の対象年齢は65歳以上であり、第二号被保険者の対象年齢は40歳から64歳までです。
  • 選択肢5は間違いです。介護度は介護認定審査会の2次判定で決定されます。1次判定は、基本調査の調査結果及び主治医意見書に基づくコンピュータ判定で行われます。
  • 科目:保健医療福祉
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第57回午前:第49問

介護保険制度について正しいのはどれか。  

1: 利用者はケアプランの作成にかかる費用の1割を負担する。

2: 要支援者は介護予防サービスを受けることができる。

3: 医療保険加入者は20歳から介護保険料を支払う。

4: 要支援者は施設サービスを利用できる。

5: 保険者は厚生労働省である。

第38回午前:第56問

医療・福祉に関する制度で誤っているのはどれか。  

1: 身体障害者福祉法によって身体障害者手帳が交付される。

2: 児童福祉法でいう児童とは18歳未満の者をいう。

3: 知的障害者福祉法によって日常生活用具が給付される。

4: 介護保険法によって訪問リハビリテーションが行われる。

5: 老人福祉法によって車椅子が給付される。

第37回午前:第46問

介護保険制度で誤っているのはどれか。  

1: 要介護者等の自立を支援する制度である。

2: 被保険者は第1号と第2号とに分けられる。

3: 要介護認定は要介護1から3に分類される。

4: 施設サービスと在宅サービスとがある。

5: サービスは契約に基づき行われる。

第37回午前:第44問

介護保険制度で誤っているのはどれか。  

1: 要介護者等の自立を支援する制度である。

2: 被保険者は第1号と第2号とに分けられる。

3: 要介護認定は要介護1から3に分類される。

4: 施設サービスと在宅サービスとがある。

5: サービスは契約に基づき行われる。

第35回午前:第100問

社会福祉施設でないのはどれか。  

1: 特別養護老人ホーム

2: 老人保健施設

3: 身体障害者療護施設

4: 肢体不自由児施設

5: 重症心身障害児施設

第38回午前:第57問

介護保険法で定める特定疾病でないのはどれか。  

1: 初老期における痴呆

2: 脳血管疾患

3: パーキンソン病

4: 骨折を伴う骨粗鬆症

5: 多発性硬化症

第55回午後:第36問

障害者総合支援法について、各市町村で行う地域生活支援事業に含まれるのはどれか。  

1: 介護給付

2: 訓練等給付

3: 自立支援医療

4: 補装具の給付

5: 日常生活用具の給付・貸与

  • 答え:5
  • 解説:障害者総合支援法における地域生活支援事業は、障害者や障害児が自立した日常生活や社会生活を営むことができるよう、地域の特性や利用者の状況に応じて柔軟な形態で効果的・効率的に実施される。市町村地域生活支援事業には、日常生活用具の給付・貸与が含まれる。
  • 介護給付は、市町村の自立支援給付に含まれるため、地域生活支援事業には含まれません。
  • 訓練等給付は、市町村の自立支援給付に含まれるため、地域生活支援事業には含まれません。
  • 自立支援医療は、市町村の自立支援給付に含まれるため、地域生活支援事業には含まれません。
  • 補装具の給付は、市町村の自立支援給付に含まれるため、地域生活支援事業には含まれません。
  • 日常生活用具の給付・貸与は、市町村地域生活支援事業の必須事業の一つであり、障害者や障害児が自立した日常生活を営むことができるよう支援するために行われます。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第44回午後:第66問

介護保険法における特定疾病はどれか。  

1: 筋強直性ジストロフィー

2: 脊髄小脳変性症

3: Huntington病

4: 多発性硬化症

5: 脳性麻痺