側弯矯正装具は、障害者総合支援法における補助具の種目に含まれていません。したがって、この選択肢は正しくありません。

電動車椅子（リクライニング・ティルト式普通型）は、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。

歩行器（六輪型）は、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。

ロフストランドクラッチは、身体障害者と身体障害児の両方を対象としています。このため、18歳未満の障害児のみを対象とする選択肢ではありません。

症例報告は、個々の患者の症例について記述したもので、エビデンスレベルは5レベルとされています。これは、研究デザインが単純であり、一般化が難しいためです。

コホート研究は、特定の集団を追跡調査する分析疫学的研究で、エビデンスレベルは4レベルとされています。これは、観察研究であるため、介入が行われず、因果関係を確立するのが難しいためです。

症例対照研究は、病気の有無によってグループ分けされた集団を比較する分析疫学的研究で、エビデンスレベルは4レベルとされています。これも観察研究であるため、因果関係を確立するのが難しいとされています。

非ランダム化比較試験は、被験者の割り付けが無作為でない比較試験で、エビデンスレベルは3レベルとされています。無作為でない割り付けにより、バイアスが生じる可能性があり、因果関係を確立するのが難しいため、エビデンスレベルが低くなります。

感染していない人で検査陽性と判定される割合は、偽陽性率と呼ばれます。これは特異度とは異なる概念です。

感染している人で検査陰性と判定される割合は、偽陰性率と呼ばれます。これは特異度とは異なる概念です。

検査が陰性で感染していない人の割合は、陰性的中率と呼ばれます。これは特異度とは異なる概念です。

検査が陽性で感染している人の割合は、陽性的中率と呼ばれます。これは特異度とは異なる概念です。

選択肢2は正しい。CMOPは、COPM（Canadian Occupational Performance Measure）を実践する際に必要な基本的な考え方であり、人、環境、および職業の相互作用に焦点を当てている。

選択肢3は正しい。CMOPでは、個人と作業と環境が相互に関わりあった結果を説明できるとされている。

選択肢4は正しい。CMOPは、作業ニーズを満たすという作業療法の方向性を示しており、クライアント中心の実践練習を方向付けている。

選択肢5は正しい。CMOPでは、環境の要素には物理的、制度的、社会的、文化的に関する要素が含まれ、これらが作業のパフォーマンスの決定要因とされている。

人生の出来事は、過去や現在の経験であり、個人因子に分類されます。環境因子ではありません。

困難への対処方法は、個人が問題や困難に対処する方法であり、個人因子に分類されます。環境因子ではありません。

社会生活への適応は、個人の人生や生活の特別な背景であり、個人因子に分類されます。環境因子ではありません。

コミュニケーションの能力は、個人が他者と情報をやり取りする能力であり、「活動と参加」の能力に属します。環境因子ではありません。

手洗いは7秒以内で行うというのは誤りで、実際には40～60秒の手洗いが推奨されています。

手袋着用前に手洗いが必要ないというのは間違いで、処置の前後には手洗い・手指消毒を行うことが、すべての院内感染対策の基本です。

感染症患者を隔離することは標準予防策には含まれず、空気予防策に含まれます。

患者同士の接触による感染予防は標準予防策には含まれず、接触予防策に含まれます。

選択肢2は間違いです。臨床研究が終了した後も、研究者は参加者の個人情報に関する守秘義務を継続して負う必要があります。

選択肢3は間違いです。個人データは参加者本人または代理人からの開示請求があった場合にのみ開示されるべきであり、誰にでも開示する義務はありません。

選択肢4は間違いです。参加者は研究開始後であっても、いつでも不利益を受けることなくインフォームド・コンセントを撤回し、参加を中止することができます。

選択肢5は間違いです。第三者へ個人データを提供する場合、事前に参加者の同意を得る必要があります。事後報告ではなく、事前の同意が重要です。

一致率は、2つの判定結果が一致する割合である。この問題では、疾患を有する人の中で正しく陽性と判定される割合を求めているため、一致率は関係ありません。

特異度は、疾病なしの者を、スクリーニング陰性（正常）とする率である。この問題では、疾患を有する人の中で正しく陽性と判定される割合を求めているため、特異度は関係ありません。

偽陽性率は、疾病に罹患していない人のうち、検査で陽性になった人の割合である。この問題では、疾患を有する人の中で正しく陽性と判定される割合を求めているため、偽陽性率は関係ありません。

偽陰性率は、実際にその疾病に罹患している人のうち、検査で陰性になった人の割合である。この問題では、疾患を有する人の中で正しく陽性と判定される割合を求めているため、偽陰性率は関係ありません。

選択肢1は間違いです。地域包括支援センターの設置主体は国ではなく、市町村です。

選択肢2は間違いです。地域包括支援センターは福祉用具を販売するのではなく、原則として都道府県の指定を受けた販売事業者が販売します。

選択肢3は間違いです。地域包括支援センターの開設時間はセンターによって異なりますが、24時間体制ではありません。

選択肢5は間違いです。地域包括支援センターの人員基準の3職種には、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員が含まれており、作業療法士は含まれません。

性別は順序尺度ではありません。性別は名義尺度で、カテゴリーを区別するだけで、カテゴリーの順序に意味がありません。

知能指数は比率尺度ではありません。知能指数は間隔尺度で、数値の差に意味がありますが、0（ゼロ）が決まっていないため、比率尺度とは異なります。

暦年は比率尺度ではありません。暦年は間隔尺度で、数値の差が厳密なものですが、0（ゼロ）が決まっていないため、比率尺度とは異なります。

就労定着支援は、就労に伴う生活面の課題に対応できるよう、事業所や家族との連絡調整などの支援を一定の期間にわたり行うサービスであるが、これは就労定着支援事業所が行うものであり、地域障害者職業センターの役割ではない。

求人の開拓は、ハローワークが行う役割であり、地域障害者職業センターの役割ではない。

適応訓練は、実際の事業所で作業することにより、作業環境に適応することを容易にさせる目的で実施するものであるが、これはハローワークが窓口となるものであり、地域障害者職業センターの役割ではない。

職業紹介は、求人および求職の申込を受け、求人者と求職者との間における雇用関係の成立を斡旋することであるが、これはハローワークが行う役割であり、地域障害者職業センターの役割ではない。

選択肢1は間違いです。実際には、自殺者数は2010年以降減少傾向にあります。

選択肢2は間違いです。男性の自殺者数は女性の約2.4倍であり、男性の方が自殺者数が多いです。

選択肢3は間違いです。月別の自殺者数では、3月が最も多く、12月が最も少ないです。

選択肢5は間違いです。自殺の原因・動機別では、健康問題が最も多く、次いで経済・生活問題、家庭問題となっています。

選択肢2は間違いです。精神障害者の就職1年後の職場定着率は他障害に比べて低い傾向があります。これは、精神障害者が職場環境に適応するのが難しいことや、支援が十分でないことが原因とされています。

選択肢3は間違いです。ハローワーク障害者職業紹介状況の就職件数の伸び率は、他障害に比べて低いとは一概には言えません。ただし、精神障害者の就職支援には課題があり、改善が求められています。

選択肢4は間違いです。障害者雇用対策における精神障害者の定義は、「障害者年金を受給している者」ではありません。精神障害者の定義は、精神疾患により日常生活や社会生活に支障をきたす状態であることが一般的です。

死亡率は、観察集団内の各個人が単位観察期間内に死亡する危険の大きさを示す指標であり、罹患期間とは直接関係ありません。

致命率は、目的とする疾患に罹った者のうち、その病気で死亡する者の割合であり、罹患期間とは直接関係ありません。

罹患率は、ある瞬間における疾病発生の起こりやすさの指標であり、罹患期間とは直接関係ありません。

累積罹患率は、一定期間における、ある集団内の疾病発生をした人の割合を表す指標であり、罹患期間とは直接関係ありません。