選択肢2は間違いです。ICFは健康状態に関連する生活機能と障害を分類するものであり、社会経済的要因による健康とは無関係な状況については扱わない。

選択肢3は間違いです。ICFは2001年5月に第54回世界保健機関（WHO）総会で採択されたものであり、2015年ではない。

選択肢4は間違いです。生活機能は、個人因子と環境因子とは別に、心身機能・身体構造、活動、参加の3レベルのうち、活動に分類される。

選択肢5は間違いです。ICFは生活機能の肯定的側面を表すことができる。これにより、健康状態に関連する生活機能の向上や障害の軽減を評価することが可能です。

血液検査は疾患特有のマーカーが発見されれば感度が高い検査ですが、特異度が高いとは一概には言えません。

感度が高いと、患者を誤って陰性（偽陰性）とすることが減り、見落としが少なくなります。この選択肢は逆の意味になっているため、間違いです。

信頼区間が広いと、取得されたデータの値がばらついているため、再現性は低くなります。この選択肢は間違いです。

エックス線による肺がんの検査は、健康診断で行われており、1 cm程度の病巣を目視できた場合、感度よりも特異度が高い検査です。この選択肢は感度が高いと誤って記載されているため、間違いです。

再評価は同一尺度で行い、変化量を前後比較することで効果判定に用いるため、この選択肢は間違いです。

リハビリテーション介入の効果は、自然回復の影響を十分に考慮して検証する必要があるため、この選択肢は間違いです。

質的データも量的データもどちらも重要な指標であり、量的データは質的データよりも再現性が高く、効果判定を客観的に示すため、この選択肢は間違いです。

結果の前後比較と、それに影響を与えたと想定される要因（交絡因子）も考慮して効果は判断されるため、この選択肢は間違いです。

選択肢1は正しいです。作業分析は作業を治療手段として用いる際に、工程を含めて体系的に理解することができます。

選択肢2も正しいです。作業分析には、作業の難易度を検討し、介入手段や順序を組立てることで、治療過程を段階づけることができます。

選択肢4は正しいですが、作業分析は作業側の特性や難易度を検討するものであり、患者の能力を明確にするのは作業療法評価に含まれます。

選択肢5は正しいです。作業分析の結果、作業実施の環境因子を明確にすることができます。

データの最大値から最小値を引いた値は「範囲」であり、データのばらつきを示す指標ですが、中央値ではありません。

全データの中で最もデータの数が多い値は「最頻値」であり、データの中心傾向を示す指標の一つですが、中央値ではありません。

データの総和をデータの個数で割った値は「平均値」であり、データの中心傾向を示す指標の一つですが、中央値ではありません。

各データから平均値を引いたものを2乗した総和をデータの個数で割った値は「分散」であり、データのばらつきを示す指標ですが、中央値ではありません。

患者氏名のイニシャルでは個人が特定される危険があるため、避けるべきです。また、1人の事例報告の場合は氏名そのものが不要で、複数の患者の場合は匿名化する方法を取るべきです。

生年月日は個人が特定される恐れがあるため、記載しない方が良いです。

現住所の地番まで記載すると個人を特定することができるため、記載してはいけません。居住地域名は地域により異なる社会資源を得るための情報として必要ならば記載できます。

職業は社会活動の情報として、業種名・業態名を記載してもよいです。ただし、社名は記載しない方が良いです。

「コミュニケーション」はICFの構成要素である「活動と参加」の第2レベルに分類されるため、環境因子ではありません。

「住居の入手」はICFの構成要素である「活動と参加」の第2レベルに分類されるため、環境因子ではありません。

「人権」はICFの構成要素である「活動と参加」の第2レベルに分類されるため、環境因子ではありません。

選択肢1は間違いです。肺がん予防のための禁煙指導は一次予防に分類されます。一次予防は病気や障害の発生を防ぐための活動で、禁煙指導は肺がんのリスクを減らすことを目的としています。

選択肢3は間違いです。健康日本21（第二次）では、心の健康の目標値が設定されています。具体的には、気分障害・不安障害に相当する心理的苦痛を感じている者の割合の減少（9.4％）、メンタルヘルスに関する措置を受けられる職場の割合（100％）が定められています。

選択肢4は間違いです。ポピュレーションアプローチでは、個人への働きかけよりも集団への働きかけに重点が置かれます。これは、集団全体の健康リスクを低減することで、個々人の健康状態も改善されるという考え方に基づいています。

選択肢5は間違いです。ヘルスプロモーションは、誰でも病院に受診することができる過程ではなく、人々が自らの健康とその決定要因をコントロールし、改善ができるようにするプロセスを指します。これには、健康教育や環境改善などの活動が含まれます。

レクリエーション活動は、開放集団でも実施できる。開放集団では参加者が自由に入れ替わることができるため、オープンな茶話会などの活動が適している。

閉鎖集団の方が参加者の凝集性が高まる。閉鎖集団では参加者が決まっているため、個人と集団としてのスキルが集積し、凝集性が高まりやすい。開放集団では、作業スキルが異なる参加者が入れ替わるため、凝集性は低くなる。

急性期には個人作業療法が優先されることが多い。新しい環境や対人関係が心理的負担となるため、個人作業療法で患者の状態を安定させることが重要である。

集団作業療法では、他者からの賞賛や自らの貢献度などを相対的に受けることがあり、個人療法よりも受容体験を得る機会がある。したがって、選択肢5は誤りである。

就労移行支援は、障害者が一般就労等を希望し、知識・能力の向上、実習、職場探し等を通して、適性に合った職場への就労等が見込まれる者が対象です。このサービスは、就労前の段階での支援を目的としているため、正解ではありません。

就労継続支援A型は、雇用契約を結び、働きながら一般就労を目指すサービスです。このサービスは、就労中の障害者を対象としていますが、就労後6か月経過後の支援ではないため、正解ではありません。

就労継続支援B型は、雇用契約は結ばず、就労の機会を得て「A型」や「一般就労」を目指すサービスです。このサービスも、就労中の障害者を対象としていますが、就労後6か月経過後の支援ではないため、正解ではありません。

生活訓練は、自立した生活を営むための訓練や生活に関する相談・助言などが行われるサービスです。このサービスは、日常生活の支援を目的としていますが、就労後6か月経過後の支援ではないため、正解ではありません。