第45回午後第50問の類似問題

第48回午後:第50問

理学療法士及び作業療法士法で正しいのはどれか。2つ選べ。  

1: 罰金刑を科せられても欠格条項には抵触しない。

2: 一旦免許を取得すれば、後に取り消されることはない。

3: 守秘義務は理学療法士でなくなった後にも適用される。

4: 麻薬中毒者は理学療法士免許を与えられないことがある。

5: 理学療法士でない者が機能療法士の名称を用いても良い。

第56回午前:第21問

理学療法士の守秘義務を規定するのはどれか。  

1: 憲 法

2: 民 法

3: 医師法

4: 医療法

5: 理学療法士及び作業療法士法

第46回午後:第49問

地域包括支援センターについて正しいのはどれか。  

1: 都道府県が設置する。

2: 要介護者を対象とする。

3: 理学療法士の配置は必須である。

4: 介護予防事業のマネジメントを行う。

5: 通所リハビリテーションの役割を担う。

第55回午後:第22問

チーム医療において理学療法士が行わないのはどれか。  

1: チームのリーダーを務める。

2: 要介護認定申請の意見書を作成する。

3: 栄養指導について管理栄養士に相談する。

4: 人工呼吸器の設定について医師に相談する。

5: 福祉用具の貸与についてソーシャルワーカーに相談する。

第42回午前:第100問

理学療法士及び作業療法士法に欠格事由として記載されていないのはどれか。  

1: 業務に関する不正行為を行った者

2: 罰金以上の刑に処せられた者

3: 麻薬、大麻、あへんの中毒者

4: 業務を適正に行えない者

5: 免許証を紛失した者

第37回午前:第45問

作業療法士の業務として適切でないのはどれか。  

1: 入浴介助方法の指導

2: 公共交通機関の利用練習

3: 階段への手すりの設置

4: 調理の手順や方法の指導

5: 趣味活動の指導

第55回午前:第38問

地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。  

1: 設置主体は国である。

2: 福祉用具を販売する。

3: 24時間体制で業務を行っている。

4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。

5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。

  • 答え:4
  • 解説:地域包括支援センターは、市町村が設置主体であり、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員の3職種がチームを組んで業務を行っています。主な業務には介護予防ケアマネジメント業務、総合相談支援業務、権利擁護業務、包括的・継続的ケアマネジメント支援業務があります。
  • 選択肢1は間違いです。地域包括支援センターの設置主体は国ではなく、市町村です。
  • 選択肢2は間違いです。地域包括支援センターは福祉用具を販売するのではなく、原則として都道府県の指定を受けた販売事業者が販売します。
  • 選択肢3は間違いです。地域包括支援センターの開設時間はセンターによって異なりますが、24時間体制ではありません。
  • 選択肢4は正しいです。地域包括支援センターの業務内容には高齢者の権利擁護が含まれており、成年後見制度の活用促進や高齢者虐待への対応などが行われます。
  • 選択肢5は間違いです。地域包括支援センターの人員基準の3職種には、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員が含まれており、作業療法士は含まれません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第52回午前:第95問

医療法で規定されていないのはどれか。  

1: 医療提供の理念

2: 医療従事者の責務

3: 病院開設者の資格

4: 医療行為に対する診療報酬

5: 都道府県における医療計画の策定

第53回午後:第48問

作業療法士が訪問支援を行う際に最も適切なのはどれか。  

1: 部屋の様子をよく観察する。

2: 患者本人に病識の獲得を促す。

3: 同じ職種のスタッフと訪問する。

4: 作業療法士であることを強調する。

5: 家族が本人の前で話す愚痴に耳を傾ける。

  • 答え:1
  • 解説:作業療法士による訪問支援では、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことが最も適切である。
  • 部屋の様子をよく観察することで、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことができるため、最も適切な訪問支援である。
  • 患者が病識を獲得できる場合と、認知症や重度の発達障害患者のように病識を獲得できない場合があるため、病識の獲得を促すことが最適な支援とはいえない。
  • 訪問支援は多職種で関わることが多いため、同一職種よりも他の職種と訪問することで、多角的視点で支援課題を判断しやすい。ただし、この選択肢は最も適切とは言えない。
  • 患者にとってはサービス提供者の資格が何であるかよりも、サービスそのものの内容が重要である。作業療法士であることを患者に説明することが必要な場合もあるが、強調する必要はない。
  • 家族と本人の関係性によっては、家族が本人の前で愚痴を話す可能性もある。作業療法士はそれを傾聴するのではなく、場合によっては立ち入らず、また場合によってはあえてお互いの場所を自然に離すなどの必要がある。
  • 科目:作業療法評価学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第48回午後:第50問

精神保健及び精神障害者福祉に関する法律で正しいのはどれか。  

1: 任意入院には精神保健指定医の診察は必要ない。

2: 医療保護入院では保護者の退院請求で退院できる。

3: 自傷他害の可能性がある場合は医療保護入院とする。

4: 措置入院の患者に対して作業療法を行うのは禁止されている。

5: 20歳以上の者の医療保護入院の場合は自動的に親が保護者になる。

第55回午後:第50問

訪問リハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 日常生活の自立支援を目的とする。

2: 通所介護(デイサービス)との併用はできない。

3: 事業所には理学療法士を配置しなければならない。

4: 通所リハビリテーションよりも優先的に利用される。

5: 事業所にはリハビリテーションを実施するスペースが必要である。

第50回午後:第38問

通所リハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 個別訓練は提供できない。

2: 医療保険での利用はできない。

3: 3か月以内の短期的利用に限られる。

4: 通所リハビリテーション専用の設備基準はない。

5: 利用者20名に対する作業療法士の配置基準は1名である。

第57回午後:第50問

通所リハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 他の利用者との交流が少ない。

2: 利用者は主に要介護認定を受けた高齢者である。

3: 家族の身体的・精神的負担の軽減が主目的である。

4: 利用者150名に対し1名の理学療法士の配置が必要である。

5: 日常生活の自立を助けるために必要なリハビリテーションを行う。

第56回午前:第49問

訪問理学療法で正しいのはどれか。  

1: 環境的側面のみヘアプローチを行う。

2: 歩行や移動に関する支援要望が多い。

3: 対象者の多くは交通事故による外傷である。

4: ゴール設定の際には家族の要望を最優先する。

5: バイタルチェックは看護師が実施しなければならない。

第54回午後:第99問

うつ病のリワークプログラムで正しいのはどれか。  

1: 集団療法として位置づけられる。

2: 精神科医療機関では実施されない。

3: 診断や就労状況などで対象者は限定されない。

4: 実施にあたり主治医との情報共有は制限される。

5: 急性期からプログラムに参加することが推奨される。

  • 答え:1
  • 解説:リワークプログラムは、休職を余儀なくされた労働者が職場復帰を目指すためのリハビリテーションで、集団認知行動療法などを用いた集団療法として位置づけられる。
  • 正しい。リワークプログラムは、集団認知行動療法などを用いて、職場復帰を目指すためのリハビリテーションであり、集団療法として位置づけられる。
  • 間違い。精神科医療機関で行われるリワークプログラムは、医療リワークに含まれ、復職支援に特化したプログラムが実施される。
  • 間違い。うつ病であっても、リワークプログラムの導入が困難な就労状況の場合には、適応とならない。
  • 間違い。リワークプログラムの実施にあたっては、主治医と綿密な情報共有を行うことが重要である。
  • 間違い。リワークプログラムは、生活リズムの回復がなされた後から行うのが一般的であり、急性期からの参加は推奨されない。
  • 科目:精神障害と臨床医学
  • 重要度:プレミアム特典
  • 類似問題を見る
  • この問題について報告する

第34回午前:第91問

うつ病の回復期での作業療法士の対応で適切なのはどれか。2つ選べ。 ア.作業に熱中しがちなので時間を決める。イ.体力の消耗が激しい作業種目を避ける。ウ.作業の失敗へのこだわりは話題にしない。エ.複雑な工程の多い作業種目に変更する。オ.グループ活動のまとめ役を勧める。  

1: ア

2: イ

3: ウ

4: エ

5: オ

第49回午後:第44問

うつ病患者への復職支援について正しいのはどれか。  

1: 薬物療法が終了してから復職させる。

2: 配置転換を希望しないように指示する。

3: 発症前の勤務時間で復職するよう促す。

4: 体力づくり活動に休まず参加するよう促す。

5: ストレスへの対処法について心理教育を行う。

第54回午後:第49問

地域包括支援センターへの配置が義務付けられている職種はどれか。  

1: 看護師

2: 理学療法士

3: 作業療法士

4: 言語聴覚士

5: 主任介護支援専門員