介護予防とその説明の組合せで正しいのはどれか。
1: 一次予防 ── 活動性を維持させる。
2: 二次予防 ── 身体機能を改善させる。
3: 二次予防 ── 要介護状態を改善させる。
4: 三次予防 ── 生活習慣を改善させる。
5: 三次予防 ── 要介護状態になるのを遅らせる。
介護予防における二次予防事業について正しいのはどれか。
1: 介護予防に関するボランティアを養成する。
2: 基本チェックリストによって対象者を決定する。
3: 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する。
4: 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う。
5: 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う。
疾患の予防対策で正しいのはどれか。
1: 健康診断は一次予防である。
2: ワクチン接種は一次予防である。
3: 禁煙は二次予防である。
4: 合併症の予防は二次予防である。
5: 糖尿病の運動療法は三次予防である。
三次予防はどれか。
1: 3歳児健康診査
2: 健常高齢者の運動指導
3: 高血圧患者の降圧剤投与
4: 慢性腎不全患者の食事指導
5: 片麻痺患者の機能的作業療法
介護保険制度について正しいのはどれか。
1: 利用者はケアプランの作成にかかる費用の1割を負担する。
2: 要支援者は介護予防サービスを受けることができる。
3: 医療保険加入者は20歳から介護保険料を支払う。
4: 要支援者は施設サービスを利用できる。
5: 保険者は厚生労働省である。
介護保険制度について誤っているのはどれか。
1: 在宅介護を推進している。
2: 健康の保持や増進に努力する。
3: 20歳以上の全国民が加入する。
4: 高齢者の自己決定権を尊重する。
5: ノーマライゼーションを実現する。
障害受容で誤っているのはどれか。
1: 社会環境によって影響される。
2: 障害者同士の交流により促進される。
3: 抑うつ状態の患者には積極的な指導を行う。
4: 混乱している患者の怒りは医療者にも向く。
5: ショックを受けている状態の患者は安全に見守る。
介護保険制度で誤っているのはどれか。
1: 要介護者等の自立を支援する制度である。
2: 被保険者は第1号と第2号とに分けられる。
3: 要介護認定は要介護1から3に分類される。
4: 施設サービスと在宅サービスとがある。
5: サービスは契約に基づき行われる。
介護保険制度で誤っているのはどれか。
1: 要介護者等の自立を支援する制度である。
2: 被保険者は第1号と第2号とに分けられる。
3: 要介護認定は要介護1から3に分類される。
4: 施設サービスと在宅サービスとがある。
5: サービスは契約に基づき行われる。
介護保険について正しいのはどれか。
1: 要介護認定の申請は都道府県に対して行う。
2: 65歳未満では給付を受けられない。
3: 要介護認定には主治医意見書が必要である。
4: 要介護状態区分等は要支援と要介護を合わせて6段階ある。
5: ケアプランを作成できるのはケアマネジャーのみである。
地域包括ケアシステムにおける支援の互助の説明として正しいのはどれか。
1: 高齢者が生活保護を受ける。
2: 高齢者が毎日ウォーキングする。
3: 住民ボランティアが要介護者宅の庭を掃除する。
4: 要介護者が通所リハビリテーションを利用する。
5: 要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行く。
健康維持・増進の活動について正しいのはどれか。
1: 肺がん予防のための禁煙指導は特異的2次予防である。
2: 保健指導では生活習慣病の改善のために行動変容を促す。
3: 健康日本21（第二次）では心の健康の目標値が設定されていない。
4: ポピュレーションアプローチでは個人への働きかけに重点が置かれる。
5: ヘルスプロモーションとは誰でも病院に受診することができる過程のことである。
介護保険制度の考え方として特に重視されているのはどれか。
1: 家族による介護
2: 公設介護施設の建設
3: 市町村による介護プランの作成
4: 入所型施設サービス
5: 予防とリハビリテーション
介護保険制度について正しいのはどれか。
1: 財源は全て公費で負担される。
2: 都道府県の担当部署に申請する。
3: 利用者は自由に事業者を選定できる。
4: 第二号被保険者の対象年齢は65歳以上である。
5: 介護度は介護認定審査会の1次判定で決定される。
一次予防はどれか。
1: 再発予防
2: 健康増進
3: 早期発見
4: 重症化予防
5: リハビリテーション
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉について正しいのはどれか。
1: 障害程度区分が示されている。
2: 難病は障害者の範囲に含まれている。
3: 在宅介護の対象に精神障害は含まない。
4: 実施主体は都道府県に一元化されている。
5: 電動車椅子は日常生活用具支給の対象となる。
躁病患者の軽躁状態に対する作業療法の目標で適切でないのはどれか。
1: 過活動性の抑制
2: 計画性の獲得
3: 攻撃性の発散
4: 興味・関心の拡大
5: 集団内での適応
地域包括支援センターについて正しいのはどれか。
1: 都道府県が設置する。
2: 要介護者を対象とする。
3: 理学療法士の配置は必須である。
4: 介護予防事業のマネジメントを行う。
5: 通所リハビリテーションの役割を担う。
介護保険制度で正しいのはどれか。
1: 第1号被保険者は40～64歳までが該当する。
2: 要介護認定の申請は都道府県に対して行う。
3: 要介護認定の判定の際、主治医意見書は必要ない。
4: 介護支援専門員は介護サービス計画を作成する。
5: 要支援1では地域密着型介護予防サービスの給付はない。
軽躁状態の患者に対する作業療法の目的として適切なのはどれか。
1: 関心の拡大
2: 病感の獲得
3: 対人交流の改善
4: 自己評価の向上
5: 自己決断能力の向上