第57回午後第50問の類似問題

第50回午後:第41問

がん患者の緩和ケア病棟におけるリハビリテーションで正しいのはどれか。  

1: 病名告知を前提として理学療法を行う。

2: 肺癌の患者では呼吸介助は禁忌となる。

3: 疼痛に対して温熱療法を行うことはない。

4: リンパ浮腫に対して理学療法は行わない。

5: 患者の意思に合わせて理学療法の内容を変更する。

第48回午前:第5問

88歳の女性。自営の商店や家事は息子夫婦に譲り、たまに店番をして過ごしていた。3か月前に転倒し、右大腿骨頸部骨折で入院した。人工骨頭置換術後のADLは、見守りによるT字杖歩行と入浴の介助以外は自立して自宅退院した。退院時のHDS-Rは22点と見当識と記憶障害を認めたが、日常の生活で問題行動はみられなかった。要支援2と認定され、通所リハビリテーションを利用することとなった。興味チェックリスト(高齢者版)の結果を示す。この対象者の作業療法目標として適切なのはどれか。 

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1: 園芸・野菜づくりを導入してできた野菜で料理を行う。

2: グループの中で裁縫をしながら仲間づくりを促す。

3: 掃除・洗濯を含めた主婦の役割を再獲得する。

4: カラオケなどへの参加を促して趣味を広げる。

5: 旅行などの外出で応用歩行を習得する。

第39回午前:第70問

高齢障害者の作業療法で適切でないのはどれか。  

1: 身体機能だけでなく、認知機能や生活習慣を把握する。

2: 病前の趣味に関連した作業を選択する。

3: 傾眠がみられたら、睡眠状況や脱水の有無を確認する。

4: 白内障では、できるだけ日光の当たる場所で作業を行う。

5: 日常生活の中で役割を持てるような作業を指導する。

第53回午後:第21問

障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉について正しいのはどれか。  

1: 障害程度区分が示されている。

2: 難病は障害者の範囲に含まれている。

3: 在宅介護の対象に精神障害は含まない。

4: 実施主体は都道府県に一元化されている。

5: 電動車椅子は日常生活用具支給の対象となる。

  • 答え:2
  • 解説:障害者総合支援法は、障害の有無に関わらず人々が住み慣れた地域で生活するための、日常生活や社会生活の総合的な支援を目的とした法律である。難病などがあり、症状の変化などにより身体障害者手帳を取得できないが一定の障害がある18歳以上の人は、障害者総合支援法による支援の対象となる。
  • 選択肢1は間違いです。障害者総合支援法では、障害程度区分を改めて「障害支援区分」とし、障害のある人それぞれの生活環境をふまえ、支援の種類と度合いを測る。支援区分は7段階(支援の必要性が高いほうから6・5・4・3・2・1)で、支援の必要性が最も低い場合は「非該当」となる。
  • 選択肢2は正しいです。難病などがあり、症状の変化などにより身体障害者手帳を取得できないが一定の障害がある18歳以上の人は、障害者総合支援法による支援の対象となる。
  • 選択肢3は間違いです。障害者総合支援法では、統合失調症、精神作用物質による急性中毒、またはその依存症、知的障害、精神病質などの精神疾患を持つ人は、在宅介護を含めて支援対象となる。
  • 選択肢4は間違いです。障害者総合支援法の地域生活支援事業では、市町村と都道府県との役割分担が明確化された。
  • 選択肢5は間違いです。電動車椅子は障害者総合支援法による補装具費支給制度の対象である。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
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第57回午前:第49問

介護保険制度について正しいのはどれか。  

1: 利用者はケアプランの作成にかかる費用の1割を負担する。

2: 要支援者は介護予防サービスを受けることができる。

3: 医療保険加入者は20歳から介護保険料を支払う。

4: 要支援者は施設サービスを利用できる。

5: 保険者は厚生労働省である。

第42回午前:第77問

認知症患者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。  

1: 集団内での交流を促す。

2: 参加メンバーを毎回入れ替える。

3: 休憩は患者のペースでとらせる。

4: 複数の作業療法士が交替で担当する。

5: 患者が慣れ親しんだ種目を設定する。

第42回午前:第84問

統合失調症患者の退院を目的とした作業療法で適切でないのはどれか。  

1: 生活のリズムを整える。

2: 体力を向上させる。

3: 症状の自己管理能力を向上させる。

4: 依存欲求を満たす。

5: 家族調整を行う。

第51回午後:第41問

我が国の認知症対策として適切でないのはどれか。  

1: 介護者への支援

2: 施設入所の促進

3: 若年性認知症施策の強化

4: 認知症に関する知識の普及

5: リハビリテーションモデルの研究開発

第49回午後:第44問

うつ病患者への復職支援について正しいのはどれか。  

1: 薬物療法が終了してから復職させる。

2: 配置転換を希望しないように指示する。

3: 発症前の勤務時間で復職するよう促す。

4: 体力づくり活動に休まず参加するよう促す。

5: ストレスへの対処法について心理教育を行う。

第53回午前:第49問

介護予防における二次予防事業について正しいのはどれか。  

1: 介護予防に関するボランティアを養成する。

2: 基本チェックリストによって対象者を決定する。

3: 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する。

4: 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う。

5: 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う。

第57回午前:第20問

35歳の男性。母親との2人暮らし。大学卒業後に就職した。統合失調症を発症したために退職し、精神科に外来通院しながら自閉的な生活をしていた。主に家事を行っていた母親が体調を崩したために同居生活が困難となり、精神科に入院した。入院6か月で自宅退院となり、母親の負担軽減のために日中の家事援助を受けることになった。障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に規定されるサービスの中でこの患者が利用できるのはどれか。  

1: 共同生活援助

2: 居宅介護(ホームヘルプ)

3: 重度訪問介護

4: 短期入所(ショートステイ)

5: 同行援護

  • 答え:2
  • 解説:この患者は日中の家事援助が必要であり、入浴や排泄などのADLの介助は必要ないため、居宅介護(ホームヘルプ)が適切なサービスとなります。
  • 共同生活援助は、共同生活を営む住居で夜間の相談や入浴・排泄・食事の介護などが行われるサービスです。この患者は家事援助が必要ですが、ADLの介助は必要ないため、適切ではありません。
  • 居宅介護(ホームヘルプ)は、家事援助を行うサービスで、家事が難しい対象者に支援を提供します。この患者は日中の家事援助が必要であり、適切なサービスです。
  • 重度訪問介護は、重度の障害を持ち常に介護が必要な者を対象に、自宅を訪問し生活全般にわたる援助を行うサービスです。この患者は外来通院が可能であり、重度訪問介護は適さないサービスです。
  • 短期入所(ショートステイ)は、自宅での介護が一時的に困難な場合に、被介護者を施設に短期間入所させ、必要な介護を行うサービスです。この患者は日中の家事援助が必要ですが、短期入所は適切ではありません。
  • 同行援護は、視覚障害等により移動に困難を持つ障害者が外出時に、情報提供や移動の援護を受けるサービスです。この患者は家事援助が必要ですが、同行援護は適切ではありません。
  • 科目:統合失調症
  • 重要度:プレミアム特典
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第57回午後:第21問

障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に規定されるサービス利用方法について正しいのはどれか。  

1: 障害支援区分は6区分ある。

2: 地域包括支援センターに申請する。

3: 介護給付の申請に医師の意見書は必要ない。

4: 家族はサービス利用計画書を作成できない。

5: 障害区分の認定有無に関係なく訓練等給付に申請できる。

第53回午後:第38問

介護予防について正しいのはどれか。  

1: 運動器の機能向上を主目的とする。

2: 社会参加意欲の高い人は対象としない。

3: 一次予防から三次予防を別々に展開する。

4: 要介護状態の重度化の防止は三次予防である。

5: 一次予防事業の対象者は、要支援・要介護状態となる可能性の高い人である。

  • 答え:4
  • 解説:介護予防は、高齢者の心身機能の改善や環境調整を通じて、生活機能や社会参加の向上を目指し、QOLの向上を目指すものである。一次予防から三次予防まで、切れ目なく総合的に予防策が行われている。
  • 運動器の機能向上は介護予防の一部であるが、主目的ではない。主目的は生活機能や社会参加の向上を通じてQOLの向上を目指すことである。
  • 間違い。社会参加意欲の高い人も介護予防の対象であり、彼らが社会的役割を果たすことで介護予防につながる。
  • 間違い。介護予防・日常生活支援総合事業の導入により、一次予防から三次予防まで切れ目なく総合的に展開されている。
  • 正しい。三次予防は要支援・要介護状態にある高齢者を対象に、要介護状態の改善や重度化を予防するものである。リハビリテーションも含まれる。
  • 間違い。一次予防の対象者は活動的な状態にある高齢者であり、要支援・要介護状態となる可能性の高い人には二次予防として早期発見・早期対応がなされる。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
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第37回午前:第45問

作業療法士の業務として適切でないのはどれか。  

1: 入浴介助方法の指導

2: 公共交通機関の利用練習

3: 階段への手すりの設置

4: 調理の手順や方法の指導

5: 趣味活動の指導

第40回午前:第71問

障害老人の日常生活自立度(寝たきり度)ランクJ、認知症性老人の日常生活自立度ランクIIIの高齢障害者に対する在宅介護のアセスメントで優先度が低いのはどれか。  

1: 医学的急変時の対応

2: 玄関の戸締りの方法

3: 台所の火の後始末

4: 電動三輪車の操作

5: デイケアの利用

第47回午前:第50問

癌患者の緩和ケアにおけるリハビリテーションについて正しいのはどれか。  

1: 肺癌がある場合は呼吸介助が禁忌となる。

2: 病名告知を前提として、理学療法を行う。

3: 疼痛コントロールを目的とした理学療法は行わない。

4: この段階ではリンパ浮腫に対する理学療法は行わない。

5: 患者の意思に合わせて理学療法の目的を変更する。

第42回午前:第30問

60歳の男性。統合失調症。21歳時に発症し、過去に5回の入院歴があった。35歳時に被害妄想が再燃し、6回目の入院となって以来、父親との折り合いが悪く退院先が決まらないまま25年間入院していた。父親が亡くなったことを契機に、一人暮らしとなった84歳の母親と本人の希望により、自宅退院に向けた支援を行うことになった。この患者が退院後に利用する生活支援サービスとして適切でないのはどれか。  

1: 訪問看護

2: デイケア

3: 通院患者リハビリテーション事業

4: 地域生活支援センター

5: ホームヘルプサービス

第39回午前:第85問

躁病患者の作業療法で適切なのはどれか。  

1: 活動の区切りを短時間に設定する。

2: 複数の活動を同時進行で行う。

3: 患者間の言語的交流を促す。

4: 注意・指導は頻回にする。

5: 直面する課題の自己解決を促す。

第49回午前:第46問

軽躁状態の患者に対する作業療法の目的として適切なのはどれか。  

1: 関心の拡大

2: 病感の獲得

3: 対人交流の改善

4: 自己評価の向上

5: 自己決断能力の向上

第50回午前:第50問

就労移行支援事業について正しいのはどれか。  

1: 利用期間に制限がある。

2: 利用者の年齢に制限はない。

3: 公共職業安定所が実施主体となる。

4: 障害者雇用促進法による事業である。

5: 就労継続支援A型事業所への就労を目標とする。