能力低下へのアプローチとして誤っているのはどれか。
1: 脊髄損傷患者への車椅子訓練
2: 精神障害者への生活技能訓練
3: 知的障害者への就労準備訓練
4: 痴呆患者への記憶想起訓練
5: 脳卒中患者への利き手交換訓練
地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。
1: 設置主体は国である。
2: 福祉用具を販売する。
3: 24時間体制で業務を行っている。
4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。
5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。
地域包括支援センターについて正しいのはどれか。
1: 都道府県が設置する。
2: 要介護者を対象とする。
3: 理学療法士の配置は必須である。
4: 介護予防事業のマネジメントを行う。
5: 通所リハビリテーションの役割を担う。
境界型人格障害患者の作業療法場面でみられるのはどれか。
1: 作業への一貫した取り組み
2: 難易度の低い作品を要求
3: 治療者への依存
4: 集団への適応
5: 失敗時の洞察
精神遅滞の患者に対して行う作業療法で適切でないのはどれか。
1: レクリエーション
2: 自律訓練法
3: 集団活動
4: 創作活動
5: SST
神経症性障害患者の作業療法導入時の評価で最も重視すべきなのはどれか。
1: 就労関連技能
2: 身辺処理能力
3: 精神内界の葛藤
4: 基本的な心身機能
5: 症状への対処方法
障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉に規定されるサービス利用方法について正しいのはどれか。
1: 障害支援区分は6区分ある。
2: 地域包括支援センターに申請する。
3: 介護給付の申請に医師の意見書は必要ない。
4: 家族はサービス利用計画書を作成できない。
5: 障害区分の認定有無に関係なく訓練等給付に申請できる。
社会福祉施設でないのはどれか。
1: 特別養護老人ホーム
2: 老人保健施設
3: 身体障害者療護施設
4: 肢体不自由児施設
5: 重症心身障害児施設
措置入院を規定する法律はどれか。
1: 障害者基本法
2: 精神保健及び精神障害者福祉に関する法律〈精神保健福祉法〉
3: 障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律〈障害者差別解消法〉
4: 障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉
5: 心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律〈医療観察法〉
就労移行支援事業について正しいのはどれか。
1: 利用期間に制限がある。
2: 利用者の年齢に制限はない。
3: 公共職業安定所が実施主体となる。
4: 障害者雇用促進法による事業である。
5: 就労継続支援A型事業所への就労を目標とする。
精神科作業療法における就労援助で必要がないのはどれか。
1: 働く意志の確認
2: 働く目的の明確化
3: 基礎的技能の評価
4: 基礎的体力の評価
5: 特定の職業訓練