第52回午前第21問の類似問題

第42回午前:第76問

理学療法士及び作業療法士法で規定されていないのはどれか。  

1: 免許証の交付

2: 不正行為の禁止

3: 職務上の守秘義務

4: 診療報酬の規定

5: 名称の使用制限

第56回午前:第21問

理学療法士の守秘義務を規定するのはどれか。  

1: 憲 法

2: 民 法

3: 医師法

4: 医療法

5: 理学療法士及び作業療法士法

第34回午前:第91問

うつ病の回復期での作業療法士の対応で適切なのはどれか。2つ選べ。 ア.作業に熱中しがちなので時間を決める。イ.体力の消耗が激しい作業種目を避ける。ウ.作業の失敗へのこだわりは話題にしない。エ.複雑な工程の多い作業種目に変更する。オ.グループ活動のまとめ役を勧める。  

1: ア

2: イ

3: ウ

4: エ

5: オ

第37回午前:第45問

作業療法士の業務として適切でないのはどれか。  

1: 入浴介助方法の指導

2: 公共交通機関の利用練習

3: 階段への手すりの設置

4: 調理の手順や方法の指導

5: 趣味活動の指導

第53回午後:第48問

作業療法士が訪問支援を行う際に最も適切なのはどれか。  

1: 部屋の様子をよく観察する。

2: 患者本人に病識の獲得を促す。

3: 同じ職種のスタッフと訪問する。

4: 作業療法士であることを強調する。

5: 家族が本人の前で話す愚痴に耳を傾ける。

  • 答え:1
  • 解説:作業療法士による訪問支援では、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことが最も適切である。
  • 部屋の様子をよく観察することで、患者の生活状況や環境を評価し、生活しやすい環境の提案や生活指導を行うことができるため、最も適切な訪問支援である。
  • 患者が病識を獲得できる場合と、認知症や重度の発達障害患者のように病識を獲得できない場合があるため、病識の獲得を促すことが最適な支援とはいえない。
  • 訪問支援は多職種で関わることが多いため、同一職種よりも他の職種と訪問することで、多角的視点で支援課題を判断しやすい。ただし、この選択肢は最も適切とは言えない。
  • 患者にとってはサービス提供者の資格が何であるかよりも、サービスそのものの内容が重要である。作業療法士であることを患者に説明することが必要な場合もあるが、強調する必要はない。
  • 家族と本人の関係性によっては、家族が本人の前で愚痴を話す可能性もある。作業療法士はそれを傾聴するのではなく、場合によっては立ち入らず、また場合によってはあえてお互いの場所を自然に離すなどの必要がある。
  • 科目:作業療法評価学
  • 重要度:プレミアム特典
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第42回午前:第100問

理学療法士及び作業療法士法に欠格事由として記載されていないのはどれか。  

1: 業務に関する不正行為を行った者

2: 罰金以上の刑に処せられた者

3: 麻薬、大麻、あへんの中毒者

4: 業務を適正に行えない者

5: 免許証を紛失した者

第34回午前:第79問

精神科作業療法の作業種目の選択において適切なのはどれか。2つ選べ。 ア.医師の指示によって決定する。イ.患者自身が選択して決定する。ウ.多種類の種目から選択する。エ.治療目標によって決定する。オ.病前の趣味を選ぶ。  

1: ア

2: イ

3: ウ

4: エ

5: オ

第55回午後:第22問

チーム医療において理学療法士が行わないのはどれか。  

1: チームのリーダーを務める。

2: 要介護認定申請の意見書を作成する。

3: 栄養指導について管理栄養士に相談する。

4: 人工呼吸器の設定について医師に相談する。

5: 福祉用具の貸与についてソーシャルワーカーに相談する。

第46回午後:第49問

地域包括支援センターについて正しいのはどれか。  

1: 都道府県が設置する。

2: 要介護者を対象とする。

3: 理学療法士の配置は必須である。

4: 介護予防事業のマネジメントを行う。

5: 通所リハビリテーションの役割を担う。

第43回午前:第80問

作業療法士が認知症患者の家族へ対応する上で適切でないのはどれか。  

1: 家族に今までの介護経験を尋ねる。

2: 作業療法場面を見学させる。

3: 家族の健康状態を尋ねる。

4: 特定の人が介護を担うように指示する。

5: 家庭を訪問する。

第44回午前:第80問

認知症高齢者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。  

1: 複数の課題を提供する。

2: 絵や文字を併用し説明する。

3: 作業療法士が交代で指導する。

4: できない作業を中心に練習する。

5: 小集団で参加メンバーを固定する。

第46回午前:第48問

うつ状態の作業療法における留意点で正しいのはどれか。2つ選べ。  

1: 生活に関連する活動を行う。

2: 気分転換の方法を検討する。

3: 社会適応のための耐性を高める。

4: 病前に得意だったことを優先する。

5: 他者との競争を作業に取り入れる。

第42回午前:第77問

認知症患者の作業療法で適切なのはどれか。2つ選べ。  

1: 集団内での交流を促す。

2: 参加メンバーを毎回入れ替える。

3: 休憩は患者のペースでとらせる。

4: 複数の作業療法士が交替で担当する。

5: 患者が慣れ親しんだ種目を設定する。

第34回午前:第77問

精神科作業療法での初回面接で適切でないのはどれか。  

1: 作業療法士の自己紹介をする。

2: 作業療法参加の意志を確認する。

3: 現在の状態を聞く。

4: 入院前の生活状況を聞く。

5: 発病時の様子を聞く。

第51回午前:第47問

作業療法導入時の注意欠如・多動性障害の患者に対する配慮として正しいのはどれか。  

1: ルールや禁止事項を数多く設ける。

2: 他者と共同で行う作業を提供する。

3: 失敗体験を基にした動機づけを図る。

4: 不適応反応時の落ち着ける場所を確保する。

5: 周囲からの刺激を受けやすい環境を設定する。

第37回午前:第99問

作業療法士の配置が明記されているのはどれか。  

1: 精神障害者生活訓練施設

2: 精神障害者福祉工場

3: 精神障害者福祉ホーム

4: 精神障害者地域生活支援センター

5: 精神障害者授産施設

第37回午前:第100問

精神障害者の社会適応訓練事業で正しいのはどれか。  

1: 通所授産施設で行う。

2: 期間は3か月である。

3: 事業所に委託する。

4: 職業訓練を行う。

5: 実施主体は国である。

第35回午前:第79問

精神科作業療法の目的で適切でないのはどれか。  

1: 作る喜びの体験

2: 意欲の向上

3: 現実検討能力の向上

4: 職業技能の習得

5: 生活技能の習得

第55回午前:第38問

地域包括支援センターの説明で正しいのはどれか。  

1: 設置主体は国である。

2: 福祉用具を販売する。

3: 24時間体制で業務を行っている。

4: 業務内容には高齢者の権利擁護を含む。

5: 人員基準の3職種に作業療法士が含まれる。

  • 答え:4
  • 解説:地域包括支援センターは、市町村が設置主体であり、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員の3職種がチームを組んで業務を行っています。主な業務には介護予防ケアマネジメント業務、総合相談支援業務、権利擁護業務、包括的・継続的ケアマネジメント支援業務があります。
  • 選択肢1は間違いです。地域包括支援センターの設置主体は国ではなく、市町村です。
  • 選択肢2は間違いです。地域包括支援センターは福祉用具を販売するのではなく、原則として都道府県の指定を受けた販売事業者が販売します。
  • 選択肢3は間違いです。地域包括支援センターの開設時間はセンターによって異なりますが、24時間体制ではありません。
  • 選択肢4は正しいです。地域包括支援センターの業務内容には高齢者の権利擁護が含まれており、成年後見制度の活用促進や高齢者虐待への対応などが行われます。
  • 選択肢5は間違いです。地域包括支援センターの人員基準の3職種には、保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員が含まれており、作業療法士は含まれません。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
  • 重要度:プレミアム特典
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第57回午後:第45問

自閉症スペクトラム障害患者が就労継続支援A型事業所を利用する際の作業療法士の対応として適切なのはどれか。  

1: 巧緻性が要求される作業を任せる。

2: 事業所での経験を振り返るための面接をする。

3: 事業所内のルールについてはその都度伝える。

4: 利用開始時に苦手な場面から慣らしていく。

5: 利用者同士で行う流れ作業から導入する。

  • 答え:2
  • 解説:自閉症スペクトラム障害(ASD)の患者が就労継続支援A型事業所を利用する際に適切な対応は、事業所での経験を振り返るための面接を行うことです。これにより、対象者の行動特性や業務内容、仕事量を推定し、助言を行うことができます。
  • ASDの患者は、巧緻性の高い作業が苦手なことがあります。対象者の障害と体調に合わせて労働内容が調整されるため、巧緻性が要求される作業を任せることは適切ではありません。
  • 事業所での経験を振り返るための面接を行うことは、対象者の行動特性や業務内容、仕事量を推定し、助言を行うために有効な手段です。これが適切な対応となります。
  • ASDの症状のある人には臨機応変で柔軟な対応が困難なことがあります。事業所内のルールをその都度伝えると混乱を招きやすいため、適切ではありません。ルールは事業開始前に伝えておくほうがよいです。
  • ASDのある人に利用開始時から苦手な場面を体験させると、就労意欲が失われることがあります。職場や作業に慣らしていく場合は、対象者が失敗せずにできる、得意な作業から行わせるべきです。
  • ASDのある人は行動にこだわりを持っていることがあり、対人関係は苦手です。作業ペースが対象者に合っていればよいが、導入時はなるべく単独で、1人のペースで行う作業から導入したほうが適切です。
  • 科目:発達・小児疾患
  • 重要度:プレミアム特典
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