第52回午前第40問の類似問題

第52回午後:第41問

神経症性障害患者の作業療法導入時の評価で最も重視すべきなのはどれか。  

1: 就労関連技能

2: 身辺処理能力

3: 精神内界の葛藤

4: 基本的な心身機能

5: 症状への対処方法

第55回午前:第49問

精神障害者の雇用対策で正しいのはどれか。2つ選べ。  

1: 精神障害者は障害者雇用義務の対象である。

2: 就職1年後の職場定着率は他障害に比べて高い。

3: ハローワーク障害者職業紹介状況の就職件数の伸び率は他障害に比べて低い。

4: 障害者雇用対策における精神障害者の定義は「障害者年金を受給している者」である。

5: IPS〈Individual Placement and Support〉はストレングスとリカバリー志向の実践が特徴である。

  • 答え:1 ・5
  • 解説:精神障害者の雇用対策に関して、正しい選択肢は1と5です。精神障害者は障害者雇用義務の対象であり、IPSはストレングスとリカバリー志向の実践が特徴です。
  • 選択肢1は正しいです。精神障害者は障害者雇用義務の対象であり、企業は一定の割合で障害者を雇用することが求められています。
  • 選択肢2は間違いです。精神障害者の就職1年後の職場定着率は他障害に比べて低い傾向があります。これは、精神障害者が職場環境に適応するのが難しいことや、支援が十分でないことが原因とされています。
  • 選択肢3は間違いです。ハローワーク障害者職業紹介状況の就職件数の伸び率は、他障害に比べて低いとは一概には言えません。ただし、精神障害者の就職支援には課題があり、改善が求められています。
  • 選択肢4は間違いです。障害者雇用対策における精神障害者の定義は、「障害者年金を受給している者」ではありません。精神障害者の定義は、精神疾患により日常生活や社会生活に支障をきたす状態であることが一般的です。
  • 選択肢5は正しいです。IPS(Individual Placement and Support)は、精神障害者の雇用支援のためのモデルで、ストレングス(長所)とリカバリー(回復)志向の実践が特徴です。これにより、精神障害者が自己実現を目指すことができます。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
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第37回午前:第99問

作業療法士の配置が明記されているのはどれか。  

1: 精神障害者生活訓練施設

2: 精神障害者福祉工場

3: 精神障害者福祉ホーム

4: 精神障害者地域生活支援センター

5: 精神障害者授産施設

第51回午後:第50問

精神障害者の就労支援について正しいのはどれか。  

1: 就労継続支援B型事業所では最低賃金が保障されていない。

2: 障害者就業・生活支援センターでは職場実習を斡旋しない。

3: ジョブコーチは事業主への支援を行うことはできない。

4: 精神障害者は障害者雇用率に算定できない。

5: 精神障害者は障害者職業能力開発校の支援対象ではない。

第49回午後:第50問

精神障害者の就労支援についての組合せで正しいのはどれか。  

1: リワーク ― ハローワーク

2: ジョブコーチ ― 地域障害者職業センター

3: 職場適応訓練 ― 保健所

4: トライアル雇用 ― 地域包括支援センター

5: ジョブガイダンス ― 障害者就業・生活支援センター

第53回午後:第49問

精神障害者の就労支援方法と実施機関の組合せで正しいのはどれか。  

1: リワーク―――――――――ハローワーク

2: 職業準備支援―――――――地域障害者職業センター

3: 職場適応訓練―――――――精神保健福祉センター

4: トライアル雇用――――――障害者就業・生活支援センター

5: ジョブガイダンス―――――地域包括支援センター

  • 答え:2
  • 解説:精神障害者の就労支援方法と実施機関の組合せで正しいのは、職業準備支援と地域障害者職業センターです。他の選択肢は、支援方法と実施機関が正しく組み合わされていません。
  • リワークは、精神障害者の就労支援方法の一つですが、実施機関は医療機関であり、ハローワークではありません。
  • 職業準備支援は、精神障害者の就労支援方法の一つであり、地域障害者職業センターが実施機関として正しいです。この支援は、障害者が就労に向けての準備やスキルを身につけるためのプログラムを提供します。
  • 職場適応訓練は、精神障害者の就労支援方法の一つですが、実施機関はハローワークであり、精神保健福祉センターではありません。職場適応訓練は、障害者が職場での適応力を向上させるための支援を提供します。
  • トライアル雇用は、精神障害者の就労支援方法の一つですが、実施機関はハローワークであり、障害者就業・生活支援センターではありません。トライアル雇用は、障害者が一定期間の試用雇用を経て、正式な雇用につなげるための支援を提供します。
  • ジョブガイダンスは、精神障害者の就労支援方法の一つですが、実施機関はハローワークであり、地域包括支援センターではありません。ジョブガイダンスは、障害者が適切な職業を見つけるためのアドバイスや情報提供を行う支援です。
  • 科目:基礎作業療法学・作業療法管理学
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第52回午後:第50問

精神障害者の就労支援方法と実施機関の組合せで正しいのはどれか。  

1: リワーク ――――――― ハローワーク

2: ジョブコーチ ――――― 地域障害者職業センター

3: 職場適応訓練 ――――― 保健所

4: トライアル雇用 ―――― 地域包括支援センター

5: ジョブガイダンス ――― 障害者就業・生活支援センター

第56回午後:第49問

精神障害者の就労支援について正しいのはどれか。  

1: 精神障害者は障害者雇用義務の対象ではない。

2: ジョブコーチは事業主への支援を行うことはできない。

3: 精神障害者は障害者職業能力開発校の支援対象ではない。

4: 障害者就業・生活支援センターでは職場実習を斡旋しない。

5: 就労継続支援B型事業所では最低賃金が保障されていない。

  • 答え:5
  • 解説:精神障害者の就労支援に関する正しい選択肢は、就労継続支援B型事業所では最低賃金が保障されていないことです。これは、事業所と利用者の間で雇用契約を結ばないため、最低賃金法に定められた最低賃金を支払う必要がなく、工賃は最低賃金を下回ることがあるためです。
  • 選択肢1は間違いです。精神障害者は障害者雇用義務の対象であり、事業主は一定数の障害者を雇用する義務があります。
  • 選択肢2は間違いです。ジョブコーチは障害者とともに職場や事業主に対して調整等の支援を行うことができます。
  • 選択肢3は間違いです。精神障害者も障害者職業能力開発校の支援対象であり、職業訓練や就労支援を受けることができます。
  • 選択肢4は間違いです。障害者就業・生活支援センターでは職場実習を斡旋することができ、障害者の就労支援を行います。
  • 選択肢5は正しいです。就労継続支援B型事業所では、事業所と利用者の間で雇用契約を結ばないため、最低賃金法に定められた最低賃金を支払う必要がなく、工賃は最低賃金を下回ることがある。
  • 科目:その他の精神障害
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第54回午後:第98問

器質性精神障害の急性期の症状として最もみられるのはどれか。  

1: 失語

2: せん妄

3: 知能低下

4: 性格変化

5: 健忘症候群

  • 答え:2
  • 解説:器質性精神障害は身体疾患に伴う精神障害で、急性期に最も見られる症状はせん妄です。せん妄は意識混濁を背景とし、不安や精神運動興奮、錯覚、幻覚などさまざまな精神症状を伴う状態です。
  • 失語は巣症状であり、脳外傷や脳梗塞が原因となった場合に生じることがある。ただし、一般に慢性期の症状であるため、急性期の症状としては不適切です。
  • せん妄は、意識混濁を背景とし、不安や精神運動興奮、錯覚、幻覚などさまざまな精神症状を伴う状態であり、器質性精神障害の急性期にみられやすい症状です。このため、正しい選択肢です。
  • 知能低下は、脳血管障害による器質性精神障害により認知機能の低下が生じることがあるが、慢性期の症状であるため、急性期の症状としては不適切です。
  • 性格変化は、Alzheimer型認知症などで病期が進んだ場合に症状を呈することがあるが、急性期の症状としては不適切です。
  • 健忘症候群は、前向性健忘と逆向性健忘を伴い、全般的な知的機能低下のないものを指す。病巣によっては健忘症候群を伴うこともあるが、慢性期の症状であるため、急性期の症状としては不適切です。
  • 科目:精神障害と臨床医学
  • 重要度:プレミアム特典
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第54回午前:第50問

精神障害者の雇用や就労支援で適切なのはどれか。  

1: 就労移行支援の標準利用期間は1年間である。

2: 精神障害者は法定雇用率の算定基礎に含まれている。

3: 障害者就業・生活支援センターは、利用者と雇用契約を締結しなければならない。

4: 個別化された援助付き雇用プログラムは、就労後より就労前の訓練を重視している。

5: 就労定着支援では、職場定着に必要な業務上のスキルアップに特化した専門支援を提供する。

  • 答え:2
  • 解説:精神障害者の雇用や就労支援に関して、法定雇用率の算定基礎に精神障害者が含まれていることが適切である。
  • 就労移行支援の標準利用期間は1年間ではなく、原則2年以内に制限されている。
  • 精神障害者は法定雇用率の算定基礎に含まれており、身体障害者や知的障害者とともに雇用義務の対象となっている。
  • 障害者就業・生活支援センターは総合的な窓口であり、利用者と雇用契約を締結する必要はない。彼らは支援サービスを提供する事業所や医療機関、雇用者と連携している。
  • 個別化された援助付き雇用プログラム(IPS)は、就労前の訓練よりも就労後のサポートを重視しており、継続的なサポートが原則の一つとなっている。
  • 就労定着支援は、業務上のスキルアップだけでなく、就労に伴う生活面の課題に対応できるよう、事業所や家族との連絡調整などの支援を一定期間行うサービスである。
  • 科目:その他の精神障害
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第37回午前:第100問

精神障害者の社会適応訓練事業で正しいのはどれか。  

1: 通所授産施設で行う。

2: 期間は3か月である。

3: 事業所に委託する。

4: 職業訓練を行う。

5: 実施主体は国である。

第44回午前:第84問

統合失調症回復期前期の作業療法で優先して考慮するのはどれか。  

1: 社会性

2: 疲労度

3: 就労準備性

4: 対人依存性

5: 作品の完成度

第38回午前:第78問

精神分裂病(統合失調症)患者の急性期症状消退時の作業療法の目的で適切なのはどれか。  

1: 対人技能の向上

2: 金銭の自己管理の向上

3: 自己決定力の向上

4: 疲労感の軽減

5: 職場獲得の援助

第50回午後:第44問

長期入院後の統合失調症患者の就労における作業内容として適切なのはどれか。  

1: 対人交流が多い。

2: 精密な作業を含む。

3: 勤務時間の変更が多い。

4: スピードを求められない。

5: 自身の判断で手順を決められる。

第49回午後:第43問

統合失調症で入院している急性期の患者に心理教育を行う場合に適切なのはどれか。  

1: 不安に関する話題は避ける。

2: 主に本人の病状から参加を判断する。

3: 治療により回復していくことを伝える。

4: 精神運動興奮が残存していても開始する。

5: 話がまとまらないときは発言を打ち切る。

第34回午前:第77問

精神科作業療法での初回面接で適切でないのはどれか。  

1: 作業療法士の自己紹介をする。

2: 作業療法参加の意志を確認する。

3: 現在の状態を聞く。

4: 入院前の生活状況を聞く。

5: 発病時の様子を聞く。

第40回午前:第99問

通常の事業所に雇用されることが困難な精神障害者のための社会資源はどれか。  

1: 精神障害者地域生活援助事業

2: 精神障害者生活訓練施設

3: 精神障害者福祉ホーム

4: 精神障害者社会適応訓練事業

5: 精神障害者居宅介護等事業

第36回午前:第98問

精神科作業療法における就労援助で必要がないのはどれか。  

1: 働く意志の確認

2: 働く目的の明確化

3: 基礎的技能の評価

4: 基礎的体力の評価

5: 特定の職業訓練

第45回午後:第48問

治療者を操作しようとしたり、独占しようとしたりする可能性が最も高い疾患はどれか。  

1: 1. アルコール依存症

2: 2. 双極性感情障害

3: 3. 境界性人格障害

4: 4. 広汎性発達障害

5: 5. 統合失調症

第38回午前:第92問

精神遅滞の障害像で誤っているのはどれか。  

1: 情緒障害

2: 意識障害

3: 認知障害

4: 学習障害

5: 運動障害